OfferBoxって実際どう?使い方や強み、活用方法をご紹介


採用市場では、求人が求職を上回る売り手市場が続き、未来ある学生を獲得するため、頭を悩ませる企業は少なくありません。

近年は、採用方法が多様化し、採用競争が激しさを増す中、就活生が企業に応募する方法から、企業が就活生にアプローチするスカウト型求人に、関心が集まるようになってきました。

今回は、スカウト(オファー)型求人サイトのうち、大手サイトが運営するOfferBoxについて、ご紹介いたします。

スカウト型(オファー)型求人とは

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求人に対し、就活生が応募するエントリー型に対し、企業が就活生や転職希望者をスカウト(オファー)し、採用へとつなげる求人方法のことをスカウト型(オファー型)求人と言います。

学生が就職活動を行う場合、興味のある企業の求人サイトや、企業㏋の採用ページよりエントリーをする、就職説明会へ参加するなど、学生が“動き”、企業側は“待ち”の姿勢となるエントリー型が一般的でした。

ところが、採用競争が激しくなると、企業が応募者を待っているだけでは、優秀な学生は他企業へと流れてしまい、なかなか求める人材の確保が難しいという課題が出てきました。

せっかく時間と費用をかけて採用活動を行っても、応募者の中から採用者を選考する方法では、なかなか企業と応募者がお互い納得の行く採用活動が難しくなります。

人数を定員に満たすため、ミスマッチの人を採用しても、採用者が職場で十分に力を発揮出来ず、早期退職となりかねません。

早期退職者が発生すると、企業は再び採用活動を行うか、少ない人数で業務を行うことになり、企業にとっても社員にとっても、時間と費用が負担になる問題です。

少子高齢化で、労働力不足が深刻な状況になる中、若く自社のニーズにマッチする世代を採用へと導くためには、企業側から学生と接点を持ちに行く必要が出てきました。

スカウト(オファー)型では、学生や求職者のデータを見て、企業が希望する人物をスカウトする形式を取っており、認知度の低い企業でも優秀な学生へスカウトし、採用へとつなげる“攻め”の求人方法です。

学生の獲得に悩む企業にとって、スカウト(オファー)型の求人方法は、自社を知ってもらえるチャンスにもなりますし、学生側からすると、サイトに登録しておけば、企業側からオファーが来ることになり、就職先の選択肢が広がることになります。

OfferBoxについて

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OfferBoxとは、株式会社i-plugが運営するスカウト型(オファー型)新卒採用サイトです。

スカウト(オファー)型求人を運営するサイトは、いくつか種類がありますが、OfferBoxはその中でも人気のあるサイトの一つです。

登録している学生に対し、企業から適性率の高い学生に直接アプローチすることが出来ます。

中途採用者では、企業が求職者をスカウトすることを、ダイレクトリクルーティングと呼んでいますが、OfferBoxは新卒採用のみを扱っています。

OfferBoxでは、活動をサポートする複数の機能を備えており、スカウト型求人で負担になりがちな採用業務を効率的に行えるよう、数多くの工夫がされています。

OfferBoxの特徴と機能

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OfferBoxの特徴や機能についてご紹介します。

・高度な分析と管理機能

OfferBoxには、高度な分析と管理機能があります。企業で活躍している人材を、適性検索機能を用いて分析し、可視化します。可視化したデータと登録している学生をマッチングし、ピックアップします。

AIアシスト機能を使い、登録された学生の情報をもとに、適性度の高い学生を上位に表示します。

登録している中でコンタクトを取りたいと思う学生に、メッセージを送ることが出来ます。

それでは、各機能について詳しく見ていきましょう。

・活動シミュレーション機能

企業規模や業種、オファー送信時期を入力することで、推定オファー承認率が表示される機能です。例えば承認率が30%程度だと、1人の承認を得るためには、3人にオファーを出す必要があることが判断できます。

・適性検査機能

適性検査「eF-1G」を利用して各企業で活躍する人材を可視化し、企業ごとの活躍人員の傾向の分析を行い、登録している学生の中から、適性のある人材を検索できるようにします。

・学生検索機能およびオファー送信機能

基本的な検索のほか、求める能力に関するワードを入力することで、企業独自で求める能力を持つ学生を検索できます。

企業からのオファー送信数や学生の受信数の制限を設けており、より高い反応率につなげています。

その他の機能として、採用担当者を支援する各機能が備わっており、作業工程が分かる採用計画表、候補者の管理をするリスト表、日程調整機能、活動分析機能などの各機能で、採用業務を効率的に行えるようになっています。

OfferBox利用の基本的な流れ

OfferBoxを利用するには、まず企業登録の申し込みを行います。申し込みから4日ほどで、専用IDが届き、本登録が完了し利用可能となります。

本登録後、企業情報を入力します。紹介文などは、学生に企業を印象付ける大切な部分ですので、丁寧に入力していきましょう。

企業情報の入力が終わったら、検索機能を利用し、適性のある学生を検索していきます。

興味を持った学生を発見したら、プロフィールや経歴をしっかり確認しましょう。気になる学生には、オファーメールを送ります。

オファーメールには、学生の心に印象付けるよう、プロフィールのどの部分に興味を持ったのか、具体的な内容を盛り込みましょう。

オファーした学生から返信が届いたら、数回やり取りを行い、交流会や個人面談などへ次の段階へとつなげていきます。

交流会や面談などで、ある程度学生の人間性や能力などが判断出来たら、選考を行い、相互理解が出来れば、無事に内定となります。

OfferBoxの掛かる費用202211月現在)

OfferBoxは成果報酬制です。内定承諾後に報酬が発生します。内定承諾一人につき38万円です。内定辞退の場合は38万円返金されます。

プランは、早期型と成功報酬型があり、内定承諾に掛かる費用はどちらのプランも38万円/人ですが、早期型は、別途利用料が掛かります。

OfferBoxが活用される理由

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OfferBoxが活用される理由は、大企業の通年採用の増加と採用活動の早期化、就職活動のオンライン化などにより、学生の採用競争が激しさを増している点でしょう。

企業が一斉に応募を開始する状況下では、一部の大企業や人気企業に優秀な学生が流れてしまい、中小企業やベンチャー企業など認知度の低い企業は、厳しい局面にさらされており、出来るだけ早い段階で、学生と接触する必要が出てきました。

厳しい採用競争の中で、OfferBoxを活用すると、次のようなメリットがあります。

・優秀な学生に直接アプローチできる

OfferBoxでは、登録している学生の人数も多く、優秀な学生と早い段階に1on1で学生と接触できる可能性があります。

OfferBoxは、登録している学生の人数も多く、AI分析のほか、自由に検索ワードを入力し、希望する学生を、ピックアップ出来る機能があります。

そのため、希望するスキルや経験などを持つ、優秀な学生と早い段階に1on1で学生と接触できるため、これまで、接点を持つことが難しかった学生とも、しっかりと向き合うことが出来ます。

・適性度の高い学生に的を絞ることが出来る

オンラインによる面接や就職説明会など、就職活動においても、オンライン化が進みました。

オンライン化が進むと、交通費などの問題で、接触が難しかった学生とも、気軽に接点を持つことも可能になり、学生にとっても、気軽にエントリーや説明会の参加が可能になった分、選択肢が広がりました。

気軽にエントリー出来るからという理由で、志望度の低い学生もエントリーしてくる可能性もあり、応募者が増えれば、その分選考作業や日程調整など、採用業務の負担は増加してしまいます。

OfferBoxを利用すると、AI機能により、適性度の高い学生に的を絞って、企業側からコンタクトを取るため、効率的な採用活動が出来ます。

・高いオファー開封率と登録者数の多さ

どんなにオファーメールを学生に送っても、読んでもらえなければ意味がありません。

OfferBoxは、企業からのオファーメール送信制限と、学生の受信メール制限を設けています。そのため、企業から送付されるオファーメールが限定されるため、開封率89%という高い開封率となっています。(2022年現在)

登録学生は、18.5万人(HR総研/ProFuture株式会社2019年~2023年卒学生対象)となっており、多くの学生の中から、適性度の高い学生にアプローチが可能となっています。

OfferBoxが向いている企業

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OfferBoxは、スカウト型の求人方法を希望する企業には、豊富なサポート機能があり、効率的な採用業務が見込めます。

OfferBoxがどんな企業に向いているかを見ていきましょう。

① 中小企業や認知度が低い企業

中小企業は日本企業の90%以上超え、日本経済を支えていますが、認知度は大企業に比べ高くありません。

認知度の低い企業が、一斉に就職活動を始める学生に対し、限られた期間で企業について宣伝し、応募してもらうのは、ハードルが高い作業でしょう。

OfferBoxは、スカウト型の採用方法ですので、登録している学生に、企業を売り込むことが可能です。

認知度の低い企業でも、しっかりと事業内容や社風などを記載することで、学生に興味を持ってもらう事が出来ます。

ITエンジニア・データサイエンティスト関連業種

デジタル社会においてITエンジニアは欠かせない存在です。近年の急速なIT事業の発展は目覚ましく、今後もますます需要が高まるでしょう。

データサイエンティストとは、膨大なデータから、統計学や数学、AIを活かし、必要な情報を抽出、分析を行う専門家です。分析されたデータを元に、依頼者へのアドバイスや助言を行います。

専門的な技術や知識を要し、需要が高い分野であるため、なり手が少なく、常に人材不足の状態です。特に急速なIT化で専門的な技術を持つエンジニアが不足しており、経済産業省は2030年にIT技術者が30万人不足すると発表しています。

こうした専門分野の職種は、採用競争が激しく、待っていてもなかなか適性のある人材に出会えません。

OfferBoxでは、多くの学生が登録しており、通常の採用方法では、採用が難しい分野の学生でも、その中から適性のある見つけ、直接スカウトすることが出来ます。

③ これまでの業界イメージや先入観で、応募者が見込めない業種

世の中には、多種多様な仕事がありますが、これまでのイメージにより、応募者が見込めないケースがあります。

例えば機械工学と食品化学メーカー、アパレル関係と男性、文具メーカーと体育会系などが挙げられるでしょう。

上記のように、学生からの応募を待つのが難しい場合でも、OfferBoxを利用し、企業からのアプローチすることで、繋がりを持ちやすくなります。

OfferBoxが向いていない企業

採用業務を大切にする企業では、OfferBoxはほとんどの企業にとって業務の効率化につながるでしょう。

ただし、オファーメールの送信数が限定されることと、成果報酬型のため、入社意思が決定すると、38万円/人の報酬(2022年11月現在)が発生します。

そのため、大量雇用を検討する企業や、採用業務に掛かるコストを抑えたい企業には不向きかもしれません。

利用する際には、注意が必要です。

まとめ

今回は、スカウト型(オファー型)求人で注目されているOfferBoxについてご紹介してきました。

売り手市場が続く中、優秀で適性のある学生を採用へつなげていくためには、学生が応募してくれるのを待つのではなく、企業側から学生へアプローチする必要が出てきました。

スカウト型(オファー型)求人は、待っていても応募が少ない、認知度の低い企業や人手不足に悩む業種には、直接学生と交流を持つことができるため、有効な方法の一つと言えるでしょう。

採用業務をサポートする機能も多く備わっており、スカウト型(オファー型)求人で多くなりがちな業務を支えるサービスが充実しています。

エントリー型の求人では、応募者が来ない、適性度の高い学生と効率よく接点を持ちたいと考える企業は、ぜひこの記事を読んで参考にしてみてください。