人事採用担当者を悩ませる代表的な悩み11選

人事採用担当者を悩ませる代表的な悩み11選

人事採用業務は、共に働く仲間の採用や教育を担う、重要な業務です。売り手市場や人手不足が続き、採用市場は自社に合う人材を獲得するために、年々厳しい状況が続いています。

求職者が応募する際に悩むのと同様、人事採用担当者も日々悩みを抱えながら、業務に携わっているといっても過言ではりません。

では、人の採用や教育に関わる人事採用担当者が抱える悩みとは、どのような内容なのでしょうか。

今回は、人事採用担当者が抱える代表的な悩み11選をご紹介致します。

人事採用の流れ

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人事採用業務には、新卒採用と中途採用があります。新卒採用の場合、目標を立て、担当者を選び、長期的なスケジュールを組み計画的に進めていきます。中途採用では、人手不足や新規事業など、何らかの理由で、人を採用する必要が出てきた場合、採用人数や期間、募集職種などを定め、計画に沿って進めていくのが一般的です。

・新卒採用の場合

新卒採用の場合、卒業年度の1年前の夏(大学生であれば3年生)を対象としたインターンシップの受け入れが始まり、広報解禁日の3月1日以降になると、求人案内の開始と学生からのエントリーが開始されます。

それ以降は応募者の対応、面接日の日程調整や内定者決定、内定者フォローと、採用まで継続的に業務が続きます。

・中途採用の場合

中途採用の場合、募集から採用まで、平均2か月ほどの期間で行われると言われています。

希望職種の求人を出し、書類選考や面接を経て内定となります。選考は新卒採用と比較すると、簡素化して行われることがほとんどです。

採用状況による悩み9選

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採用業務は、求人案内をはじめ、応募者情報管理、面接等の日程調整と面接の実施、合否連絡から内定者フォローなど、多岐に渡ります。

さらに採用者がしっかりと実力を発揮し、会社に貢献できるよう教育や研修にも力を入れなければなりません。

作業工程が多く、人に関する仕事のため、細かい配慮が必要で、責任も重大です。そのため、採用担当者はさまざまな悩みを抱えています。

①新入社員採用担当者が抱える悩み

新入社員の採用の場合、採用人数や求める人材について、将来を見据えた目標を立て、計画に沿って進めていきます。

採用までの工程が長期に渡るため、工程ごとに悩みが発生します。新入社員採用時に抱えやすい悩みについて5選、ご紹介します。

・学生の認知度が低い

日本の企業は9割以上が中小企業であり、ほとんどの企業は大企業や人気企業と比べると、学生の認知度は低く、就職活動で初めて知ったという企業も少なくないでしょう。

そのため、合同説明会を出しても、学生が来ない、説明会を開いても参加した学生に熱意が感じられない、反応が薄いといった事が悩みとして上げられます。

新規事業や会社規模が小さい企業では、早い段階で積極的に学生と接点を持ち、会社の認知度を上げて、学生に興味を持ってもらう必要があります。

・応募者を見極めるのが難しい

募集を出し、応募者が来ても応募者を見極めるのは簡単ではありません。ほとんどの学生は、適性検査や面接対策をして来ます。

学生の場合、職務経験がないため、学生時代の過ごし方や専攻学部など、人間性などで判断しなければなりません。限られた選考の回数や時間で大勢の応募者の中から適性のある人物を選ぶ必要があるため、採用担当者はプレッシャーを抱えています。

・現場からクレームが出る

候補者は、いくつかの選考を経て、適性があると判断されると採用となります。ところが採用した人物が現場で思うような成果が出せないと、採用した部署に責任があると、現場からクレームが来ることがあります。

たとえば、人と接するのが好き・得意と言うことで、営業職に配属されたが、実際には顧客との交渉がうまく出来ない、人と話をするのは好きだが接客は苦手だった、正確さが求められる事務職で、ケアレスミスが目立つといったことが上げられるでしょう。

・面接辞退者や内定辞退者が出る

大学生の内定者のうち、約3割が内定辞退すると言われているのを、ご存じでしょうか。長期的に計画を立て、費用と工数を掛けて採用活動を行っても、面接辞退、内定辞退者が発生するのも、人事採用担当者を悩ませる事の一つです。

近年は、売り手市場が続いていること、オンライン面接の導入で、気軽に企業にエントリーがしやすくなった事から、応募しやすい傾向があります。

採用競争が激しくなる中、内定の早期化が進んでいますが、内定後も学生がより良い企業を求め、採用活動を続ける傾向があり、内定辞退者が出る状況になっています。

・早期退職者が出る

内定辞退者と同様、時間と工数を掛けて入社しても、早期で退職してしまうケースも多くあります。

厚生労働省が発表した令和3年度調査では、の新卒採用のうち、3年以内に会社を退職する人は、大卒者で約3割、高卒で約4割です。

教育や研修を行い育ててきた新卒社員が退職してしまうのは、採用担当者にとってもつらい悩みでしょう。

②中途採用担当者が抱える悩み

中途採用の場合、企業が求めるのは即戦力です。中途採用は人手不足や新規事業のため、すぐに会社で活躍できる、ある程度社会経験を積んでいる人を求めています。

そのため、募集する職種が限定的であったり、急を要したりするため、次のような悩みが発生しやすくなっています。

・求人が集まらない

自社に合った求人方法を検討する時間が無く、何となく求人募集を行ったが、思ったより人が集まらず、中途採用業務が長期化してしまったという事も、多いのではないでしょうか。

中途採用を行うのは、新卒採用で定員に満たなかった、退職者が発生した、新規事業の開始、課題強化のためなど多岐に渡ります。

新規事業開始や企業の課題強化のためなど、目的がハッキリしている場合は、ある程度準備を整えた上で採用業務を行えるでしょう。

ただし、急な退職者や新卒採用の定員割れや内定辞退などの理由で、人を集めることが目的となってしまい、何となく求人広告や求人業務を行った結果、希望する人が集まらないという事になります。

また、業界全体で求人が集まりにくい場合は、手広く求人を出しても人が集まりにくく、人手不足で工程を見直して時間も無いため、改善も進まず人事担当者を悩ませています。

・業務量が多い

中途採用で業務量が増えるのは、二つの理由が考えらえます。

まず一つ目ですが、中途採用では、新卒採用のように専用のチームや部署を作るのではなく、他の業務を並行して採用業務に当たらないとならない場合があります。特に人員が限られる中小企業では、この傾向が強いでしょう。

二つ目は、新入社員を教育する人手や費用を掛けられず、即戦力となる、社会経験のある優秀な社員を求め、通年採用を行っているケースです。

この場合、ダイレクトリクルーティングやリファラル採用など、会社の方から優秀な人材を探しています。常に優秀な人材と接触し、面接や採用業務を行っている状態であるため、候補者情報の管理や、面接日の日程調整などを行わなければならず、新規採用のように工程に波が無く、恒常的に、慌ただしい状態が続くことになります。

・求めるスキルと給与体系が釣り合っているのか不安になる

募集する職種に対して、同業種と比較して、給与が低い、業務内容と給与額がつり合わないという事があれば、求める人材を確保するのは困難になり、採用活動が長期化してしまいます。

給与体系は、人事採用担当者に決定権がある訳ではありません。ですが、採用で希望する職種の給与体系に問題がある場合、経営者や現場サイドを含め、市場の状況を照らし合わせながら、見直しをしていく必要があります。

・現場から苦情がくる

上記の内容と関係する場合もありますが、採用した人が現場で思うような成果が出せないと、現場から採用した部署に責任があると、苦情が来る場合があります。

特に中小企業の中途採用では、即戦力となりうる人を求めるため、すぐに成果が見られないと、面接対応や書類選考など、選考過程に原因があると責められるケースもあり、採用担当者を悩ませることがあります。

採用場面で起こる悩み2選

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次に採用場面で起こる悩みについて、集めてみました。

①面接時の悩み

面接時の悩みとして多いのが、採用基準が明確ではないため、判断に迷ったり、面接官によってバラツキが出てしまったりする事です。

また、面接を行うには、応募者のどういう点を見れば良いのか、ある程度トレーニングが必要でしょう。資格や経験は履歴書などの書類で確認出来ますが、人間性や性格は、面接でなければ判断できません。

面接官がしっかりと判断できるよう、マニュアルや判断基準を定め、バラつきが出ないよう訓練が必要です。

②内定後や入社後の悩み

新卒採用の場合、内定から入社まで、半年ほど間が空きます。その間企業からの連絡が少なければ、学生は不安に感じてしまいます。

内定辞退を防ぐため、内定者フォローが重要視されていますが、学生のニーズに合ったものか、不安を感じる採用担当者もいるでしょう。

同様に、中小企業では、入社後の教育や研修方法が分からない、研修や教育に掛けられる人員がいないというのも、人事採用担当者が抱えやすい悩みの一つです。

人事採用担当者の悩みを解決するには

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これまで、人事採用担当者が抱える悩みについて、ご紹介してきました。では、こうした悩みを解決するために、出来る方法を見てみましょう。

①データを残し現場や管理職を交えてしっかり話し合う

採用後、採用した人が実際に働くのは現場です。採用した人の早期離職がたびたび起こる場合、もしかすると、現場と採用部署との間に、求める人材のズレがあるのかもしれません。採用者の成果についてデータを残し、現場や管理職を交えて話し合いが必要です。

②エージェントや採用ツールなどを利用する

採用方法や教育方法が自社で解決するのは、難しい場合、エージェントを利用し、ノウハウを教えてもらうのも一つの方法です。

また応募者の管理や面接の日程調整は、採用ツールなどを利用し、管理する方法もあります。

③求人方法を見直す

採用業務において、どのように母集団形成するのかは、大きなポイントです。自社にマッチし優秀な人材を効率よく集められれば、その後の採用業務がスムーズに進みます。

自社にマッチした母集団を形成するには、課題を見つけ数ある候補者集めの中から、自社に合う求人方法を見つける事です。

複数人を集めたい場合は、求人サイトや広告を利用する、専門性の高い企業であれば、専用の求人サイトやリファラル採用など、新規企業や認知度の低い企業であれば、スカウトやミートアップ採用などがあげられるでしょう。

④研修方法や教育方法を見直す

入社後に研修や教育を行っている企業は多いですが、中途採用ではあまり、研修を行っていない企業も多いのではないでしょうか。

会社の発展・向上のためには、新入社員、中途採用社員に関わらず、常に教育や研修は必要です。研修やセミナーなどは、自社で行うには手が足りない、ノウハウが無い場合には、社員教育を行っている採用コンサルタントなどを利用してみましょう。

まとめ

今回は、人事採用担当者が抱える代表的な悩みについて、ご紹介してきました。人事は人の採用や教育に携わる大切な業務で、責任も重い仕事です。

少子高齢化で、採用競争が激しくなる中、人事採用担当者は、より効率的で常に結果の出る活動が求められます。

悩みがある場合、担当者だけで抱えることなく、関係部署や現場、管理職などを含め、会社全体で十分な話し合いを行い、取り組んでいく必要があります。場合によっては外部の力を借りることで、悩みが解決できる場合もあるでしょう。

人事採用に悩みを抱える企業は、この記事を読んで参考にしてみて下さい。

【2023年最新版】企業のユニークな事例から学ぶ効果的な内定者フォロー

企業のユニークな事例から学ぶ効果的な内定者フォロー

売り手市場により、新卒内定は年々早期化が進んでいます。

ルール上、正式な内定は卒業年度の10月1日以降とされていますが、実際は内々定という形で、採用の決定が水面下で行われています。

就職先の決定が早くなった分、入社日までの間が空くことになり、場合によっては、入社日まで1年近く間が空くケースもあるでしょう。

費用と工数を掛け、やっと採用者が決定しても、その後のフォローが足りなかったために、他社へと興味が移ってしまっては、せっかくの採用活動がムダになってしまいます。

今回は、内定者フォローの基本と、効果的でユニークなフォロー事例をご紹介致します。

内定者フォローとは

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内定者フォローとは、内定者が辞退することなく、スムーズに入社日を迎えてもらえるよう、企業が入社日まで、内定者に行うさまざまな取り組みのことを指します。

フォローには、オンラインや対面で行われる懇親会や研修などのほか、メールや電話などで個別に連絡を取る方法、アルバイトなど実際に勤務する方法などがあります。

数ある会社の中から応募し、数々の選考を経て内定となる訳ですが、推薦や紹介など特別な理由がない限り、一般的な就職活動では、複数の企業へ応募している学生がほとんどです。

そのため、選考時に持っていた志望動機を維持してもらい、辞退することなく、スムーズに入社して貰えるよう行われます。

学生が内定者フォローに求めていること

内定先が決まった後、学生たちは入社までに、どのようなフォローを企業に求めているのでしょうか。

学生の中には、内定が出たものの、第一希望への選考をまだ控えていたり、もっと自分に合う企業を探したりと就職活動を続ける学生もいます。

就職みらい研究所の調査によりますと、2023年卒予定の学生の内定辞退率は、2023年7月1日時点で57.8%となっており、2社以上の内定を取得している学生は6割以上でした。

つまり卒業年度の夏の時点で、6割以上の学生が複数の企業から内定をもらい、悩んだ末に内定先を決めていることになります。

では、内定が決まった学生が、企業に求めているフォローについて、次のようにまとめました。

・入社後の仕事内容

就活生は、会社がどのような事業を行っているのを十分リサーチした上で、応募しています。ですが、社会人としての経験がないので、想像することが難しく、入社後に自分がどのような仕事をするのか、不安を感じる学生が多くいます。

応募時に、こういう仕事がしていたいと希望に燃え、漠然と想像していた仕事内容も、実際に内定が決まると、具体的に知りたいと考えています。

・先輩や教育係などの人間関係

仕事内容と共に、人間関係もとても気になるポイントでしょう。研修時の教育係や職場の先輩がどのような人物か不安に思う学生も多いのではないでしょうか。

上司や先輩、同僚など、学生の頃と違い、年齢層も幅広くなり、人間関係も複雑になります。交流会や勉強会などで、教育係や職場の先輩と直接対面し、安心できるフォローを求めています。

・社会人としてのマナー

ネットや先輩たちから知識を得ていても、新入社員は、社会人としてマナーを直接学ぶ機会は多くありません。

電話の取り方やメールの書き方、挨拶の仕方など、学校などで習う機会はほとんど無いでしょう。そのため、上司や先輩たちに失礼の無いよう、社会人としてのマナーの基礎を学びたいと考えています。

・内定者同士の交流

自分以外の内定者がどのような人物か、これから共に働く仲間とうまくやっていくことが出来るか、共に選考に残った内定者同士のつながりを求める学生も多いでしょう。

配属までの研修期間中や教育期間中、何かと同期で過ごす時間があります。また配属後でも仕事で関りがあるため、内定者同士でうまくコミュニケーションが取れるよう、交流を深めておきたいと考えています。

・職場環境

労働者が安心して働くことが出来るよう、労働環境は、労働安全衛生法で一定基準定められていますが、快適と感じる環境は人によって差があります。

職場環境には働く場所の室温や明るさ、人口密度などが関係します。仕事中長時間その環境で過ごすわけですから、働く環境は、働く人間関係と同様、気になるポイントの一つでしょう。

内定者フォロー5種類をご紹介

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内定者が入社前に抱えている不安についてご紹介してきました。では、こうした不安を解消するために、企業はどのような内定者フォローを行っているのでしょうか。

内定者フォローの主な取り組み5種類を、ご紹介します。

・懇談会

職場において、人間関係は業務内容と共に不安を感じる要素です。

入社してすぐの頃は、社内のほとんどの事を先輩社員に教えてもらう事になります。そのため、先輩社員との交流を深めておきたいと考えるのは、自然なことです。また同じスタートラインに立ち、これから共に切磋琢磨していく同期についても、知りたいと考える人も少なくありません。

こうした不安を解消し、内定者が職場の人たちに慣れることが出来るよう、開催されるのが懇談会です。

近年はコロナ渦による影響で、オンラインで行う企業も多くあります。

懇親会は、内定者と主催者が、リラックスした雰囲気の中、お互いの交流を深めるために行われます。座談会のようにテーマを決めて、話し合うケースもあります。

出席者は、内定者と年齢の近い入社2年~3年目くらいの社員のほか、管理職やベテラン社員などが同席すると、より職場の雰囲気のリアル感が出るでしょう。

ただし、ベテラン社員や管理職があまり目立ってしまうと、内定者が緊張してしまう可能性があるため、リラックスした状態で過ごせるよう、配慮する必要があります。

・アルバイト、インターンシップ

入社に先立ち、内定先の職場でアルバイトを行い、実際に仕事の一部を体験する方法です。実際に業務に携わることで、仕事に関する認識のズレを確認したり、職場環境を認識したりすることを目的としています。

企業からしても、内定者が実際に働く様子を観察できるため、企業にとっても内定者にとっても、お互いにメリットがあります。

・個人面談

採用担当者や教育係が定期的に個別に内定者に連絡を取り、不安な点や疑問点にヒアリングを行う方法です。

座談会や懇談会の参加人数は、数人から場合によっては、数十人になることもあるでしょう。内定者の中には、大勢の中でコミュニケーションを取るのを苦手とする人がいることも、考えなくてはなりません。

大勢のコミュニケーションでは、自分が出せなくても、少人数や個人同士の方が自分を出しやすい人もいます。

内定者が不安を抱えたまま内定辞退とならないよう、定期的に教育係や採用担当者と話が出来るようにしておくと安心です。

・コミュニケーションツール

座談会や懇親会など、決まった時間や場所へ集まり、参加者と企画者が交流を深めることの他に、コミュニケーションツールを利用する方法があります。

コミュニケーションツールは、SNS型やeラーニング型、両方の機能を合わせたものがあります。SNS型はツール内で、社員と内定者のコミュニケーションを取ったり、内定者同士が交流を取ったりすることが可能です。

その他、eラーニング型では学習コンテンツなどを提供し、知識を向上させる目的があります。

・研修会

社会人としてのマナーや基礎知識について、不安を抱える学生も多くいます。そのため内定者研修として、ビジネスマナー研修やスキル、業務の基本的なことを学ぶ研修会を開く会社もあります。

入社前にこうしたマナーや知識を身に着けることで、内定者の不安を少なくしたり、入社前後のギャップを減らしたりする目的で行われます。

ユニークな内定者フォロー3例をご紹介 

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これまで、内定者フォローの代表的な種類をご紹介してきました。内定者フォローの目的は、内定者が辞退することなく、入社してもらうこと、入社後も職場環境に早く慣れ円滑な人間関係を築くことが出来る事を目的としています。

続いては、少しユニークな内定者フォロー3例についてご紹介致します。

・他己紹介ゲーム

自分の事を紹介する自己紹介ではなく、他者を紹介するゲームです。座談会や研修などの一環として行われます。

自分の隣の人やグループの人など、特定の対象者について、限られた時間で調べて紹介します。

紹介するためには、相手の事をよく知らなければ、紹介することは出来ません。そのため紹介する人へ詳しく質問し、情報を聞き出し、まとめる必要があります。

限られた時間内で相手から情報を引き出す力、紹介する人物がどのような人物か、聞き出した情報をまとめる力、参加者にわかりやすく説明する力が試される方法です。

・グループ対抗ゲーム

グループごとに分かれて、対抗ゲームを行い、お互いの団結力を高める方法です。クイズや謎解きゲーム、共通点探しゲームなどが挙げられます。

ゲームの内容は、勉強や知能を試すような内容ではなく、企業の沿革や商品やサービスなど、企業を題材としたゲームにすれば、自然と盛り上がりますし、今後の知識や業務にも役立つでしょう。

・内定者による社内報製作

社内報とは、定期的に社内や関連する外部で起こった出来事や今後の企業理念、情報などを紹介していく広報のこと指します。

社内報には、冊子やWEB記事、動画などの種類があり、一般的には総務部、人事部などの中から広報担当チームが作成します。

社内報を作るには、企業の中の事を理解していなければ、作ることは出来ません。先輩社員にインタビューをしたり、調べたりすることで、社内理解が深まる事、構成から作成、さらに編集などを通じ、先輩社員や仲間同士で活発なコミュニケーションが取れるなどのメリットがあります。

また、社員からしても、内定者が社内報を作ることで、違った視点から社内を見ることが出来るため、新鮮な発見が見つかる可能性があり、メリットがある方法と言えるでしょう。

・自己紹介ムービー

PowerPointソフトなどを使い、文字通り、自分の強みや長所、考え方、仕事への意欲やモチベーションや内定企業に決めた理由、入社後の目標など、自分を紹介する動画を作り、音楽や映像などを加え、5分程度にまとめた動画を作成してもらう研修です。

作成した動画を内定式や入社式などで披露し、先輩社員などに見てもらう方法です。

まとめ

今回は、内定者フォローの基本と、効果的でユニークなフォロー事例についてご紹介してきました。

内定の早期化が進み、卒業年度の夏には内定者の6割が2社以上の企業から内定を取得する今、内定辞退を防ぐために、内定者に響くフォローが欠かせません。

内定者の不安を取り除くだけではなく、安心して入社日を迎えられるよう、内定者に寄り添ったフォローが必要になってきます。

また、内定者フォローは入社までではなく、早期退職を防止するためにも重要な役割を担っています。

内定辞退者が増えて困っている、内定者フォローの方法に悩む企業は、この記事を参考にしてみて下さい。

2024年卒の新卒採用解禁日に向けて企業が準備することのまとめ

2024年卒の新卒採用解禁日に向けて企業が準備することのまとめ

新卒採用は、毎年政府が定めるルールに沿って進められます。採用活動をスムーズに行うには、決められたルールに従い、計画を立て、スケジュールをこなしていく必要があります。

近年、採用活動の早期化が見られますが、ただ計画を早めるだけではなく、時期により何をするべきか、しっかり理解しておくことが重要です。

今回は、2024年卒の新卒採用に向け、最新情報やスケジュールの立て方、ポイントなどについてご紹介してきます。

2024年新卒活動における最新ルール

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2024年大卒者対象の新卒活動におけるルールは、下記の通りです。

3月1日以降(大学3年生) 就職説明会など広報活動開始
6月1日以降(大学4年生) 面接などの採用選考活動開始
101日以降(大学4年生)正式な内定日

上記ルールは、2024年新卒活動に関するルールは、2023年度より変更ありません。2024年度のルールについては、政府より2022年3月28日に経団連(日本経済団体連合会)へ、上記の内容が要請されました。

上記の他、学生の本文である学業に支障が無いよう、会社説明会や面接日の日程を夕方や、土日等に行うよう、設定されています。

またこれまで不可とされていましたが、2025年卒からは、インターンシップ活動において取得した学生の情報を、一定の要件を満たした場合、選考や採用広報などの採用活動に関する活用することが出来るようになりました。

これまでの就活ルールの沿革

採用に関するこれまでのルールの変化について、ご紹介していきます。

①採用に関する協定~就職協定まで

採用選考に関する協定は、1929年からスタートしました。戦後の1953年になりますと、大学団体や日本経営者団体連盟、文部省および労働省などの各省により、“就職協定”が結ばれ、卒業年度の10月1日以降を選考開始となることが決まりました。

②高度成長期で青田買いの常態化

高度成長期で、採用獲得が激化してくると、大企業が協定を守らず、学生の採用を7月に決めてしまう青田買いが常態化します。

その後も、就職協定は、改定や廃止と復活を繰り返しますが、罰則規定がなかったことと、参加企業も多くなかったため、1996年に廃止になります。

1997年倫理憲章の定め

新卒採用に関するルールとして、次に出てきたのが倫理憲章と呼ばれるものです。経団連が中心となり、1997年に定められました。

内容としては、採用活動の自粛を求めることや、大学の学事日程の尊重といった抽象的な内容のみでした。

2003年~倫理憲章改定で選考開始は卒業年度の4月から

2003年に倫理憲章が改定され、これまで早期化されてきた選考開始が、卒業年度の4月から選考開始となりました。

その後、経団連より、何度か採用選考に関するスケジュール改定が行われます。

2018年~2021年以降就活ルールの提示は経団連から政府へ

2018年経団連より声明が出され、これまで、経団連で定められてきた就活ルールについて、2021年春以降は政府が主導となり行っていくこととなりました。

経団連が、就活ルールを廃止した背景には、ルールが形骸化しており守られていない、経団連に加入していない企業には適応されない、通年採用へ移行しつつある、という3つが挙げられています。

2024年卒までは現行ルールから変更なし

学生に大きな混乱を防ぐため、2024年卒の学士や修士までは、就活に関するルールは従来のままとなりました。

企業規模別2024年卒採用スケジュール例

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企業規模のスケジュール例について見てきましょう。

大企業のケース

大企業は認知度も人気も高く、応募が集中します。そのため優秀な人材は、早めに採用に向けて動く必要があります。

応募者が多いため、募集方法や適性検査や採用ソフトなど、採用計画や流れを工夫し、効率的に採用活動を行っていくことがポイントです。

インターンシップ 大学3年生6月~翌年2月位 

合同説明会    大学3年生6月~大学4年生4月位

選考       大学3年生2月~大学4年生5月位

内定出し     大学3年生3月~大学4年生8月位

中小企業のケース

中小企業は、大企業に比べて認知度が低いため、春と秋の2回に分けて採用活動を行っているのが特徴です。

一般的な採用活動を行っている学生向けの春採用と、部活動などに打ち込んで来た学生の引退時期や、海外の学校の卒業時期に合わせた秋採用があります。

インターンシップ 大学3年生6月~翌年2月位

・春採用

合同説明会    大学3年生12月~翌年2月位

選考       大学3年生2月~大学4年生4月位

内定出し     大学3年生2月~大学4年生4月位

・秋採用

合同説明会    大学3年生12月~翌年2月位

選考       大学4年生6月~8月位

内定出し     大学4年生8月~10月位

外資・ベンチャー企業合同説明会    

企業の宣伝やインターンシップなどから、そのまま採用となるケースが見られます。SNSを利用した募集やミートアップ採用など、求職者や学生と密にコミュニケーションを取る機会を積極的に作り、理解を深めつつ採用へ繋げていく方法がとられています。

インターンシップ 大学3年生6月~12月位

合同説明会    大学3年生8月~大学4年生5月位

選考       大学3年生10月~大学4年生5月位

内定出し     大学3年生2月~大学4年生5月位

採用スケジュールを立てる際のポイント3つ

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採用スケジュールの流れについて見てきましょう。

・希望する人物像を明確化

最初に、企業が今後事業に力を入れていくのか、課題と向き合っていくために、どのような人物が必要なのか、見極めなければなりません。

新規事業や力を入れたい事業に対し、必要な人数や能力や性格など、希望する人物像を明確にしていきます。

現在、社内で活躍している社員の過去の適性検査や書類選考などを見直し、分析を行い、今後採用したい人物像の具体的に表していきましょう。

・他社や学生の動きと社会情勢の把握

希望する人物像が明確になったら、募集方法について考えていきます。過去に採用した大学や専門学生、学部などをもとに、ターゲットとなる学生の募集方法について検討しましょう。

学生は就活中多くの企業と接触を持ち、自分に合う企業を探しています。認知度の低い中小企業は、学生に知ってもらう事からスタートしなければなりません。

また、競合他社も自社と同じような人物像を求めている可能性があるため、いかに自社をアピールするか、戦略を練っていく必要があります。

その他、採用市場は社会情勢の動きに左右されます。社会全体の動きにも注意したいところです。

・募集方法や選考方法などの採用戦略

ターゲットとなる学生の人物像が決まったら、続いてどのように採用するのが効率的なのか考えましょう。

近年は、募集方法も多様化しています。広い範囲から母集団形成したい場合は、SNSや新卒用求人サイトなどを利用し、専門性の高い技術職などであれば、学部や学校を絞るほか、OB・OGなどが後輩を紹介するなどが挙げられます。

採用担当者だけではなく、現場担当を含め、広い範囲で戦略を練り、採用活動を行っていきましょう。

2024年新卒採用の広報解禁日前後にやるべきこと

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2024年新卒採用の広報解禁日は、大学3年生時の3月1日です。それより前に前年度の流れの見直しと、準備を行っておきましょう。

3年生5月~8月「前年度の見直しとインターンシップ」

前年度の採用状況を振り返り、採用の流れがスムーズに行われたか、採用した人物の就業状況などを見ながら、次年度の採用計画を練っていきます。

それと同時にインターンシップの受け入れの準備に入ります。インターンシップとは、学生が企業で行われる職業体験で、実際の職場で働くことを経験します。

学生から見れば、インターンシップは、入社後の職場環境や人間関係を観察でき、仕事内容が自分に適しているかを体験できます。

企業からすれば、採用前に、学生の働く姿勢や能力を判断できることが、大きなメリットでしょう。

インターンシップは、これまで大学3年生の夏休みに開催されることが多かったですが、秋採用の向け、10月~11月に開催されるケースも見られるようになりました。

インターンシップを行うことで、学生と企業が相互理解を深め、採用のミスマッチを減らし、効率の良い採用活動へとつなげています。

3年生秋ごろ(9月~11月)「広報の準備」

採用広報の解禁日は、大学3年生の3月1日です。解禁日に向け、秋ごろより広報の準備に入ります。

まず宣伝方法を検討しましょう。昨年の状況を元に、就職説明会の開催方法の決定や自社サイトの採用ページの準備、配布法パンフレット、紹介動画や就活生用求人サイトへの掲載など、新入社員の募集宣伝をするための準備を行います。

オンラインで会社紹介を行うなら、紹介動画の作成に必要な人員や期間などを洗い出し、逆算して計画を立てます。

パンフレットや動画は、外注する場合日数を要します。場合によっては、2か月~3か月ほどかかると見ておいたほうが良いでしょう。

採用時期に合わせて、各企業が一斉に同じような動きをするため、出来るだけ早く発注する、複数の発注先を用意しておく、などの準備が必要です。

3年生冬ごろ(12月~2月)「冬インターンシップや最終調整」

大学3年生の冬休みを利用し、インターンシップを開催する企業もあるでしょう。冬休みや夏休みと比べると休みが少ないため、短期間で学生に自社の特徴や魅力が伝えられる内容にする工夫が必要です。

またこの時期になると、採用計画書の作成や関係部署との共有を行い、具体的な採用計画へと移行していきます。

パンフレットや動画の製作状況の進行状況や期日などをしっかり確認しておきましょう。

宣伝の準備と共に、書類選考方法の確認や面接官の研修やトレーニングなども、行っていきます。

広報解禁日を過ぎると、採用担当者は忙しくなります。この時期までにしっかりと受け受け入れ態勢を整えておきましょう。

・4年生春ごろ(3月~5月)「採用活動開始」

広報解禁日が過ぎたら、選考状況を確認します。応募者は集まっているか、ある程度候補者の人数が集まっている場合は、自社の希望にマッチした人材かどうかの確認をしましょう。

応募者の集まりが悪い場合は、再度宣伝方法を変更します。これまで声を掛けていなかった学校にも宣伝する、拡散力の強いSNSを利用する、別の求人サイトへ掲載するなどがあります。

その他にも、ダイレクトリクルーティングといった直接企業から学生にスカウトするという、企業かから学生にアプローチする方法もあります。

また、すでに内々定を出している学生がいる場合は、フォローを忘れてはいけません。第一希望の企業でない限り、まだ就活を続けようとする学生もいます。大学生の約3割は内定辞退をすると言われています。

内々定を出した学生とオンラインやメールなどで定期的に交流を取り、フォローを怠らないようにしましょう。

・4年生夏ごろ(6月~9月)「内定に向けた準備やフォロー」

この時期は、内定に向けて、採用活動もいよいよ大詰めになってきます。最終選考や内定者フォローなどを行っていきます。

内定者へ採用通知の送付、内定式を行う場合は、スケジュールの確認や準備と共に、内定辞退者を出さないように、コミュニケーションも忘れずに行いましょう。

まとめ

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今回は、2024年卒の新卒採用に向けた準備活動について、ご紹介してきました。新卒採用に関するルールは政府主導へと変わりましたが、2024年卒については、混乱を避けるために、例年と変更は見られません。

売り手市場が続く中、採用市場は多様化しており、ルールの確認共に、競合他社の動きを見ながら、しっかりとした活動が求められます。

2024年卒の新卒者の採用に悩む企業は、この記事を参考にしてみて下さい。

【人事担当者必見】採用工数を見直すポイント 現状の問題点から改善策は必ず見つかる!

【人事担当者必見】採用工数を見直すポイント 現状の問題点から改善策は必ず見つかる!

売り手市場が続くなか採用市場は、競争が激しさを増し、採用業務に注力したくても、採用に掛けられる費用や工数に限りがあるため、業務改善に頭を悩ませる企業は少なくありません。

求人を出しても人材が集まらない、希望する人材が採用できない、入社してもすぐに辞めてしまうなどの採用活動に課題があり、採用事業を強化に悩んでいる場合、まずは採用工数を見直してみてはいかがでしょうか。

今回は、採用工数を効率化するポイント、問題点の改善策についてご紹介します。

一般的な採用工程とは

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企業が採用業務を行うのは、どのような時でしょうか。一般的には、新卒採用の他に、退職者が出た場合や、新規事業がスタートする場合などでしょう。

採用工程には、一定の流れがあります。募集やスカウト等で候補者を集め、書類選考や面接などで候補者を絞り、採用者を決定します。

新卒採用では、大卒であれば3年生を対象に夏くらいから、インターンシップが始まり、翌年3月にはエントリー受付開始、大学4年生の4月~6月には選考や面接、内定といったスケジュールとなっています。

中途採用では、求人募集を掛ける、スカウトを行うなどで、候補者を絞り、面接を行ったのち、合否判定を行います。

採用工数削減が必要な理由

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採用業務は、共に今後の事業を支えていく人材を選ぶための、重要な作業です。売り手市場により労働人口が減っている今、企業としても力を入れたいところでしょう。

採用市場は、自社だけではなく、業界全体および経済全体の影響を大きく受けます。そのため、市場の同業他社や、社会全体の経済状況の把握し、市場の動きに合わせた採用活動が欠かせません。

売り手市場で厳しい採用事情が続く中、採用工数の削減が必要な理由について、見てきましょう。

・人材の争奪戦が厳しくなった

日本人口の推移は減少が続き、少子高齢化の傾向が続いています。総務省の2021年人口推計結果によりますと、15年連続で減少が続き、未来の働き手である15歳未満の人口は、約12%で比較可能である1950年以降過去最低です。

すなわち、人口減少状態はしばらく続くため、人材不足はますます深刻化し、今後も採用競争は続くことが予想されます。採用業務は会社発展のために大切な活動ですが、工数を掛けることなく、効率的に行うことが必要になってきます。

・採用活動の長期化や通年化

人材不足が深刻化すると、新卒採用で採用者が定員に満たない、中途採用の募集を掛けても希望する人材が集まらない、ミスマッチの人材を採用し早期退職してしまうなど、採用活動で、結果が出ないことになってしまいます。

そのため、長期間募集を行わざるを得なくなる、新卒採用で定員割れを起こし、通年採用を余儀なくされるなど、採用活動が長期化、通年化していきます。

そうすると、採用担当者の負担が増えるため、より負担軽減となるように、工数を減らす、簡素化するなど、工夫が必要になってきます。

・採用コストの削減

採用業務にはコストが掛かります。例えば、求人広告や求人サイトへの掲載、ダイレクトリクルーティングなどを利用すれば、掲載費や登録料が発生するでしょう。

また、コロナ渦により、採用活動もオンラインが取り入れる企業も増えましたが、新卒者への就職説明会や、交流会や勉強会などを対面で行っている企業も多く、会場費用や準備費用が大きな負担となります。

採用方法を増やす、交流会を頻繁に開催するなどの宣伝を行えば、希望する人材にも案内が届きやすくなりますが、採用に掛けられるコストには限りがあるため、ムダを省き、限られた予算内で納まるよう、見直しや改善が必要です。

採用工数を減らすために出来る事

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採用活動は、採用した従業員が自社で成果を出せば、成功と言えます。

ですが、期待されるような成果が出せない、ミスマッチのため、採用した社員が早期退職ということが起これば、せっかくコストを掛けて行った採用業務が、ムダになってしまいます。

そのため、採用工数をただ減らすのではなく、要点を残しつつ、全体のバランスを見ながら改善していく必要があります。

では、具体的にどのようにして、見ていけば良いのでしょうか。

・採用フロー全体の見直し

採用の流れは、候補者集め→書類選考→面接→採用者決定という流れが一般的です。まずは、採用フロー全体の流れの中で、簡素化できる部分を探していきましょう。

例えば候補者集めを他の方法へ変える、書類選考のうち、適性検査を外注するか簡素化する、面接の回数を減らすといった方法が考えられます。

採用業務の中で、選考前の候補者選びに時間が掛かっているのか、書類選考や面接などの選考時に時間が掛かっているのかによっても、工数を減らすことや、簡素化できる内容が変わってくるため、まずは採用業務全体の流れを見直すところから、始めてみましょう。

・オンラインの活用

コロナ渦で導入する企業も増えてきましたが、オンラインを活用することで、工数を減らすことや、時短になったという声も多いのではないでしょうか。

オンラインの活用で工数を簡素化、減少出来る項目にはいくつかあります。例えば会社説明会、適性検査、面接の実施などが挙げられるでしょう。

会場まで足を運ぶ必要がなくなったことで、時間の短縮となるため、他の工数に時間を充てることが可能になります。

・作業のシステム化

採用作業は、応募者への返信や面接日の日程調整など、難易度は低いものの時間を取られる作業があります。採用システム化し、メールの自動返信機能や、面接日の日程をWEB上の画面から、応募者に選択してもらうことで、効率化を図ることが出来ます。

その他にも、候補者の氏名や経歴など情報の一元管理や、適性検査などを外注することで、選考のスピードが増します。

また、採用システムを導入し、データを蓄積することで、これまでのパターンや傾向が見えやすくなる利点もあるので、効率化だけではなく、ミスマッチを減らすことにもつながる利点があります。

・面接の簡素化

面接を簡素化する方法には、採用の候補者の選考方法を明確化することと、オンライン機能を使うことが挙げられます。

中途採用では、面接を何度も行うことは少ないですが、新卒採用では、複数回の面接を経て合否が決定されることが多いでしょう。

面接官の心理的バイアスの影響を少なくするため、複数回の面接を行い、各面接の目線で、候補者を絞っていきますが、面接の質問や回答を明確化することと、オンラインを導入し、録画機能で担当者以外の人の評価を入れることで、面接回数を減らす事も可能になります。

・アウトソーシング化(外注)

採用業務を自社ではなく、代行サービスなどを使い、業務の一部をアウトソーシング化する方法です。自社で行わなくても問題の出ない作業をアウトソーシング化し、自社の採用業務を大きく削減することが可能です。

アウトソーシング化出来る作業として、求人票の作成から、応募者への電話対応やメール送信、面接者の日程調整などをはじめ、求人方法の選択や定期的な見直しなどが挙げられます。

作業負担の他、採用代行サービスでは、問題解決サポートといったコンサルタントサービスを展開している企業も多いので、こうしたサービスを利用し、採用計画や面接基準の明確化などに力を入れる事が出来ます。

採用工程ごとの見直すべきポイント

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採用業務全体で、効率化できる内容についてご紹介してまいりましたが、今度は工程ごとに、簡素化、減少できるポイントについて見ていきましょう。

採用工数は、大きく分けて、希望条件に合う候補者を集めること、集めた候補者を選考するという2つの工程に分けられます。

候補者集め

まずは、候補者の集め方について見てきます。

①採用チャネル

求人サイトの活用やSNSの利用、エージェントの利用など採用チャネルは多岐に渡ります。

例えば、求人サイトに登録し、エージェントに登録者の中から、マッチする人材を紹介してもらえば、エージェントが候補者の中から、条件に合う人を選択してくれるため、自社で候補者を絞る工数が減るでしょう。

近年では、さまざまな業種を紹介した総合求人サイトだけではなく、エンジニアや転職者サイトなど、特定の業種や条件に特化したサイトもあるため、効率よく候補者を探したい場合、そうしたサイトへ求人を出すのも、効果的でしょう。

②母集団形成

採用を成功へ導くには、母集団形成がカギと言われています。ただ単に人を集めればよいのではなく、必要なスキルを持ち、人柄や条件に合致する人々を集める必要があります。

母集団形成する方法は、いくつかありますが、ダイレクトリクルーティングを行い、条件に合う人を直接スカウトする方法、社員がリクルーターになり、知人や友人を紹介する方法などが挙げられます。

③採用イベント

採用イベントというと、以前は就職説明会・合同説明会などが多く、現在もオンラインでも対面でも、行っている企業は多いでしょう。

近年は、採用イベントも多様化し、交流会や勉強会などを定期的に開き、テーマや興味を持つ参加者を集め、会社の認知度を上げ、その中から採用へつなげる方法もあります。(ミートアップ採用)

説明会などで、手広く候補者を集めるのではなく、自社の業務と関連のあるテーマを定め、参加者を内容に興味がある人だけが、参加できるようにし、はじめから効率よく候補者を絞っていく方法です。

選考および内定後

選考時や内定後のフォローを効率化する方法です。

①書類選考

募集を出すと、内容を見た求職者が一斉に応募するため、その中から条件に合う候補者を選択するのは、とても時間が掛かります。

選考基準を明確化すれば、採用代行サービスなどを利用し、アウトソーシング化し担当者の負担を減らす事が出来ます。

選考時に導入している企業も多い適性検査も、試験の開催や結果分析もすべて行っているサービスを利用することで、時短と担当者の負担を軽減する方法です。

②面接

面接をオンライン化し、面接に掛かる負担を減らす方法です。オンラインで面接を行う場合、録画機能で過去の面接の見直しを行う事や、複数の担当者や管理者の目で面接内容を確認できるようになり、面接の回数を減らすことや、分析を行い、面接の課題を見つけ、効率化につなげることが可能になります。

面接をオンライン化すると、場所を移動する時間や費用負担がなくなるため、候補者にとっても、企業にとってもメリットのある方法です。

③内定者サポート

内定者サポートは、必ずしも採用担当者が行う必要はなく、現場社員や社員教育を行うこともできます。

直接配属先の先輩や教育担当者と交流を持つことで、入社後の様子が想像出来ることや、つながりを広くすることが、可能になります。

まとめ

今回は、採用工数を見直すポイントや、改善策についてご紹介してきました。採用市場は労働力の減少やオンライン化により、よりスピーディで攻略的な方法が必要になってきました。

そのためには、状況をみて優先順位の低い工数や時間の掛かる工数を減らし、よりポイントを絞った活動が必要になります。

採用工数に悩む企業は、この記事を読み、参考にしてみて下さい。

媒体の時代は終わった!2023年はこの採用手法で応募数アップを!

媒体の時代は終わった!2023年はこの採用手法で応募数アップを!

コロナ渦で冷え込みを見せた採用市場も、2021年下半期頃より少しずつ求人が戻り始め、2022年に入ると、落ち着きを取り戻しつつありました。

社会がコロナ渦に適応し、事業が再開し始めると、各企業では人手不足が問題となり、従来の採用方法だけでは、人が集まりにくい企業では、新たな採用手法の導入を検討する必要が出てきました。

これまでも、多種多様な採用手法が生まれていますが、今回は、2023年度の採用動向や注目されている採用手法について、ご紹介いたします。

2023年採用市場の見通し

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2023年採用市場の動向について、見ていきます。

・前年より採用数の増加傾向

リクルートワークス研究所では、大学生、大学院生を対象とした2023年卒新卒者の採用の見通しの調査を行い、民間企業約4500社より回答を得ています。

調査結果によりますと、前年と比べて、2023年卒の新卒採用数を増加する、と回答した企業は10.9%、減少すると回答した企業の3.9%で、増加すると回答した企業が7%上回りました。

従業員規模が大きい企業の方が、採用人数を増やす傾向が強く、従業員数5,000人以上の企業は、増加するという回答が21.4%という結果が出ています。

202212月時点の新卒内定率

就職みらい研究所では、定期的に大学生を対象とした就職活動状況について調査を行い、結果を発表しています。

2022年12月1日の大学生の就職内定率は94%で、前年同月時点よりやや低いものの、ほぼ同じような確率となっています。ただし、2022年の4月~6月頃までの就職率は、前年同月と比較し、5%~10%ほど高い水準となっており、早い段階で内定が出ている傾向が見られました。

・内定の早期化と内定辞退率

上記でお話しした通り、2022年度の春ごろの就職率と、前年の2021年同時期頃を比較すると、企業の内定が早期化している傾向が見られます。

また、同じく就職みらい研究所の調査では、2022年12月時点で2社以上の内定取得をしている学生の割合は、2023年卒が64.1%、2022年卒が62.3%とやや増加しています。

ですが、同時に内定辞退率も2023年卒が36.7%、2022年卒が32.9%となっており、学生が内定取得しやすい分、内定辞退率も増加していることが伺えるでしょう。

採用難が続いている理由

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人手不足が続く中、採用が難しくなっている理由については、主に下記の2つが挙げられます。

・少子高齢化による労働力不足

少子高齢化による労働力不足問題は、以前から言われており、定年の上限引き上げや働き方改革、助成金の支給などで対応しています。

ただし、少子高齢化問題は現状続いており、対策をとってもすぐに効果が出てくる訳ではありません。

求人が求職者を上回る売り手市場はしばらく続くと考えられ、特に慢性的な人手不足と専門的な知識を要するIT関連業種や建設業、人の流動が激しい飲食店や観光などのサービス業は、より採用に力をいれる必要があるでしょう。

・オンライン化による内定辞退や選考辞退の増加

2023年卒では、早い段階で内定が出ている点、内定取得数の増加と内定辞退率の増加傾向が見られました。

内定の早期化と内定取得数の増加は、企業側からすると早い段階での学生の獲得が目的で、内定取得数の増加は、学生が将来への不安から、多くの企業をエントリーした結果だと考えられるでしょう。

もう一つ、内定取得数が増加した傾向としては、採用活動のオンライン化です。今までは、就職説明会や面接などは、会場へ直接足を運ぶ必要があったため、時間と費用が掛かっていました。

採用活動がオンライン化されたことにより、オンラインがつながる場所であれば、移動時間や場所に捕らわれることなく、活動を行うことが可能です。

そのため、これまで移動に使っていた時間や費用を、就職活動に使えるようになったため、より多くの企業へエントリーが可能になりました。その結果、就職活動の範囲が広がり、学生一人が内定する数は増加に繋がったといえるでしょう。

一方入社出来る企業は1社であるため、多くの内定を取得しても、その他の企業は内定辞退せざるを得なくなり、内定辞退率の増加にも結び付いています。

従来の採用方法

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採用方法は、これまでにもさまざまな方法が生まれ、時代と共に変化して来ました。基本的には、求人を出し、求人を見た求職者が応募し、選考の上内定者が決まるという方法が多く取られていました。

現在も、下記でご紹介する方法は、多くの企業で取られています。

・求人サイト

リクルートやマイナビ、dodaなどの求人メディアが運営する求人サイトに、募集職種や希望する人物像、勤務地や給与などの条件を入力し、求職者に求人情報を紹介します。

職種を問わず、求職者情報を載せている総合サイトと、エンジニアや転職サイトなど、特定の職種や条件に特化したサイトもあります。

サイトによっては、専属のエージェントが付き、求職者と企業を結び付けるサポートや、非公開求人などの紹介も行っています。

・就職説明会

複数の企業が、大きな会場を使い求職者を集め、企業ごとにブースで区切り、来場した求職者へ会社の概要や募集要項などを説明し、求職者に自社をアピールする方法です。

就職説明会は、職を探す人が多く集まるため、熱意の高い人が多く、採用担当者と求職者が直接対面して話が出来るメリットがあります。また、マッチする思われる人材と直接面接日の日程調整などが行えるため、スムーズな選考につながるケースもあります。

一方、場所や人員の確保、来場者へ配布する説明書やパンフレットなど、工数と費用が掛かるデメリットがあります。

・ハローワーク

労災保険と雇用保険に加入している企業、および求職者が無料で利用できる方法です。求職者は、求職情報を見て、希望する企業にハローワークを通じ、申し込みを行います。企業は専用の用紙を用いて必要事項を掲載します。

無料で利用できるため、多くの企業が利用しており、掲載内容を詳しくすることや、詳細を記入するなど、他社と差別化して利用する必要があるでしょう。

ハローワークの職員は、求職者に対し、掲載した企業の案内を行っていますが、求職者の選別を行っているわけではないので、希望する人材以外の方が応募してくる可能性もあります。

・自社HPを使用する

自社HPに採用情報を掲載し、求人募集をする方法です。費用が掛からないこと、自社の事業内容やサービスを閲覧した人が、応募している可能性が高いと言えるでしょう。

ただし、大手企業や人気企業でない限り、自社HPの認知度が高い企業は少ないため、他の方法とも併用し、まず認知度を上げる事、HPの内容を定期的に更新し、常に最新情報にしておく必要があります。

今後の採用活動で求められること

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採用競争が続く中、会社発展のために、優秀な人材の獲得は重要な課題です。従来の採用方法は、求職者が応募してくるのを“待つ”方法でした。

では、今後の採用活動で求められることを見ていきましょう。

・採用業務の効率化

これまでの、採用方法は、退職や新規事業などで、人が必要になると、募集を掛けて求職者を集めて母集団を形成し、その中から採用者を決定するのが一般的でした。売り手市場が続く採用市場では、スピードや効率化が求められます。そのため、多少希望と違う点があっても、内定を出さざるを得ないケースもあったでしょう。

企業理念や会社風土の理解に相違があるなど、ミスマッチの人を採用してしまうと、業務の停滞や、トラブルなどが起こり、早期退職へとつながってしまう恐れがあります。

採用活動が激化する中、より人員や工数を掛けることなく、自社にマッチする人材を獲得し、長期的に会社に貢献してもらうためには、選考の段階で的確に判断しなければなりません。

限られた期間と人員で、採用活動を効率的に行うには、候補者の情報管理のIT化、AIを用いたデータ分析によるマッチ率の向上などが必要です。自社でこうした対策を取ることが難しければ、採用支援サポートを行っている企業を利用し、他社との差別化を図る必要があります。

▼おすすめの採用業務効率改善サービス

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・企業のビジョンと課題の明確化

自社にマッチする人材を見つけるには、まず、自社事業展開や課題をハッキリさせる必要があります。

就職みらい研究所による調査では、2023年卒の大学生が内定を決め手となった理由として最も多く上げていたのは、「自らの成長が期待できる」です。

入社後に成長したいと考える新入社員は、目標や課題がハッキリしている企業の中で、将来像や自分が入社した際の姿が想像しやすく、会社と共に成長したいという、熱意のある人材が集まりやすいと言えるでしょう。

応募の段階で、自社のビジョンや課題、求める人物像が明確に記載されていれば、マッチしない閲覧者が応募する確率は少ないと考えられます。

2023年注目されている採用方法

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採用方法が多様化する中で、2023年に注目を集める採用方法をまとめました。

・ダイレクトリクルーティング

企業から、求める人材へスカウトする方法です。ダイレクトリクルーティングを行うには、運営しているサイトへ登録し、条件の合う登録者へスカウトメールを送り、スカウトします。

この方法のメリットは、転職の意思が低い登録者や自社を知らない登録者へ、自社のアプローチが出来る点です。

ダイレクトリクルーティングは、さまざまな会社がサービスを提供しています。主な機能としては、AIを使い、過去のデータを分析し、企業と人材のマッチ度アップ機能、採用後の情報管理の一元化機能、スカウトメールの自動作成などのサポート機能などが挙げられるでしょう。

優秀な候補者は、多くのスカウトメールを受け取っている可能性が高いため、定期的にコンタクトを取り続けることや、独自のアプローチが必要になってきます。

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・リファラル採用

従業員がリクルーターとなり、前職の同期や知人などを自社へ紹介し、採用へ導くのがリファラル採用です。

紹介する人物の人柄や能力を知っている従業員が、企業理念や職場環境、求める人物像などを熟知する自社を紹介するので、ミスマッチが少ない方法と言えるでしょう。

広告費用や採用工数などを掛けることなく、マッチする人材を採用へ導けるので、効率的な方法と言えます。

ただし、不採用時や入社後の配置などでは、紹介者と採用者の双方に十分配慮する必要があります。

・ミートアップ採用

テーマを決め、交流会や勉強会などを開き、相互理解を深めながら、参加者を採用へ導く方法です。

カジュアルな雰囲気の中、企業と参加者と交流を行い、テーマ内容や会社に興味を持つ参加者と企業担当者が交流を行い、マッチする参加者を採用へ導きます。

オンラインもしくは対面で会を開き、参加者と企業の採用担当者が直接向き合うことで、転職潜在層や認知度の低い参会者に、自社の魅力を伝えていきます。

交流会を行うことで、宣伝にもなりますが、会場の設置や説明会資料の作成など、ある程度の工数が発生します。

SNS採用

TwitterやFacebookなどのSNSを活用し、自社ついて発信したり、募集案内を行ったりして、採用へとつなげていく方法です。

SNSは、本人と採用担当者がやり取り出来るため、転職潜在層や自社を知らない人に、直接アプローチが可能です。

まとめ

今回は、2023年最新の採用方法について、ご紹介してきました。

採用競争が激しくなる中、採用活動は、効率化や未来のビジョンや課題の明確化が必要になってきます。

そのため、採用活動は、求人広告を出し、求職者に応募してもらう“待ち”の姿勢から、直接求める人材を獲得しにいく方法へと変化を遂げています。

採用方法で、悩む企業は、ぜひ参考にしてみて下さい。

リクルートダイレクト、AMBI、ミドルの転職…いろいろある中途採用向けのサービスは結局どれがいい?

リクルートダイレクト、AMBI、ミドルの転職…いろいろある中途採用向けのサービスは結局どれがいい?

少子高齢化に伴う労働力不足への懸念から、人の採用を取り巻く環境は目まぐるしく変化しています。

働き方改革やコロナ渦ということもあいまって、リモートワークやサブスクなど、働き方に柔軟性が求められるようになりました。

そのため、求職者がより働きやすい環境を求め流動的になり、企業としては、優秀な人材をいかに確保できるか、が大きな課題となりつつあります。

今回は、リクルートダイレクトやAMBIなど、優秀な人材を確保するために、注目を集めている中途採用者向けのスカウトサービスの方法について、ご紹介いたします。

スカウトサービスとは

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スカウトサービスとは、登録者の情報を元に、転職希望者へ企業や人材紹介サービス会社が、スカウトメッセージを送ることが出来るサービスです。

求人案内を出し、応募してきた人を採用する従来型の求人サービスとは反対に、企業が求職者に対し、アプローチする方法です。

自社の希望条件に合う人に直接アプローチ出来るので、候補者が来ることを待つことなく、候補者からの反応があれば、短期間で採用へ導くことが可能になります。

また登録者から見れば、今まで候補になかった企業からスカウトが来ることで、転職活動の視野が広がるメリットがあります。

各社さまざまなスカウトサービスを展開しており、料金体系やターゲット層などにバラツキがあり、自社の課題やコストなどを調べてから利用する必要があります。

スカウトサービスの種類

種類料金体系相場
・成功報酬型内定が決定してから料金を支払う。 初期費用が掛かる場合がある。年収の約15%
・定額型月額または年額で料金が決まるタイプ。300万~400万/年
・従量課金型スカウトした量に応じて料金を支払うメール1通に付1000円など

スカウトサービスには、上記のように大きく分けて3つのタイプがあります。成果報酬制は、内定者が出ると費用が発生するので、少人数で、条件にマッチする人材を確実に採用したい場合に向いています。

定額型は、一定の期間内に一定の人数を採用したい場合に向いているでしょう。内定出来ない時期でも、料金が発生してしまうのがデメリットです。

従量課金型は、スカウトした量によって料金が発生するので、送信相手をしっかり定めて送るなら、定額型よりも料金を抑える事が出来ます。

スカウトサービスのメリット・デメリット

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スカウトサービスのメリット、デメリットをまとめました。

メリット

・希望する人材に直接アプローチできる

企業が求める能力やスキルを持つ人材に、直接メッセージを送り、アピールすることが可能です。

スカウトサービスに登録している人の中には、積極的に転職活動を行いたいわけではないが、時期を見て自分に合う企業へ転職したいと考える転職潜在層も存在します。

スカウトサービスは、こうした転職潜在層にもアピールすることが出来るため、表の転職活動には出てこない優秀な人材や、より自社にマッチする人材に出会える可能性があります。

・採用までのプロセスを短縮できる

スカウト型の中途採用では、初めから候補者が絞れており、候補者のスキルや能力を見ているため、簡単な面接のみで内定が決まりやすく、採用までの流れを簡潔にすることが出来ます。

デメリット

・スカウトした人から返信が来ないことが多い

登録者の多い企業を利用している場合、実際にスカウトメールを送る相手を選ぶのも一苦労です。

さらに登録者の中から、条件を絞りスカウトメールを送っても、すべての相手からアクションがあるわけではありません。返信が来るのは平均10%ほどと言われています。

反応があれば、内定までの道のりは近道になりますが、スカウトする候補者選びや、実際に面接までへの道のりは長くなる場合もあります。

・内定までに他の料金が掛かる場合がある

スカウトサービスの料金設定には、大きく分けて3つの種類があることをご紹介しました。実際には各社細かい料金設定をしており、サービスを展開している会社やどのサービスを利用するかによって、大きく異なります。

どこまで基本料金に入っているのか、求める機能がオプション扱いしていないかなどをしっかり調べないと、支払いの段階で、思ったより高額になってしまったということになりかねません。

料金体系が、自社に合うかどうか導入前にしっかり調べましょう。

需要別スカウトサービスの紹介

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需要別のスカウトサービスについてご紹介します。

スカウトサービスにはさまざまな特徴があり、自社の課題を見極め、需要に合ったサービスを利用しましょう。

・ハイスペック、業務系を求める企業

リクルートダイレクト

ハイクラス求職者向けの転職スカウトサービスで、リクルートが運営しています。年収750万円以上の登録者が約半数を占めており、業種別では、メーカーやIT関係および金融が多く、職種では営業職、管理職、経営などに強みがあります。

特徴としては、業界や企業に精通するヘッドハンターと共に、企業と転職希望者をつないでおり、業界大手リクルート社ならではの利点を生かし、質の高いスカウト活動を行っています。

スカウトの流れとしては、どのような人材が欲しいのかという細かい条件の打ち合わせを行い、リクルート社が登録者へスカウトメールを送信します。スカウトメールに返信の有った候補者と面接を行い、お互いの条件が合致すれば採用となります。

料金体系:成果報酬制、その他別途初期費用の可能性あり

・若手を求める企業

 AMBI

2017年4月よりエン・ジャパンが運用をスタートさせている、若手向けハイキャリア中途採用者向け求人サイトです。

AMBIの特徴は何といっても登録者の平均年齢が約28歳という若さです。特に24歳~28歳の年齢層が厚く、若い転職希望者が利用しやすいよう工夫がされている点です。

また若いだけではなく、登録時に年収400万円以上という条件があります。国税庁の民間給与実態統計調査(令和元年度)では、20代の平均年収は、20代前半で264万円、20代後半で369万円となっており、登録時に平均年収以上の収入を得ている、すなわち、しっかりした企業に勤務している必要があることになります。

転職希望者だけでなく、企業側も最低年収400万以上の掲示をしなければならず、可能であれば500万以上が求められます。

スカウトとの流れとしては、他のスカウトサービス同様ですが、スカウトメールに返信があった登録者からの面談率が9割以上高く、面談につながりやすいといわれています。

また、登録者のログイン頻度など利用状況を見て、転職意欲の高さを判断し、転職希望意欲が高いと考えられる登録者を選び、スカウトの成功へとつなげています

料金体系:成功報酬制 スタンダードプラン 6か月60万円~(スカウトメール1500通)

・即戦力を求める企業

ビズリーチ

ビズリーチでは、1社ごとに専任のコンサルタントが付き、求人票の作成方法や面接の進め方など、採用に関することを各方面からサポートします。

登録者数170万人(2022年7月時点)で、年齢は20代~50代と幅広いデータベースの中から、自社にマッチする人材を探すことが出来ます。

特徴としては、登録者は、審査に合格した質の高い、転職意欲のある人材が多く、求人内容も高い年収が掲載されています。登録者に直接スカウトする方法で、中途採用希望者と即戦力を求める企業をつないでいます。

料金体系:基本使用料として6か月85万円~ スカウトメール400通まで 成約時に別途理論年収の15%

IT、エンジニア人材を求める企業

 paiza(パイザ)

中途採用のITやエンジニアとして、即戦力となる人材を求める企業向けの、スカウトサービスを展開しています。

独自のスキルチェックで、登録者の専門スキル度をSランク~Cランクに分けて、可視化できるようになっており、企業の要望に合わせてスカウトすることが出来ます。また専用のサポートチームが、選考をフォローしてくれるサービスがあります。

スカウトとの流れとしては、条件にマッチする登録者をpaizaサポートチームが選定し、スカウトメールを一斉配信します。反応があった登録者をリスト化します。企業は、リストの中から採用したいと思う候補者へスカウトします。

料金体系:成果報酬型 ランクにより25%~ 内定者が入社後に費用を支払う

・多様な人材を集めたい

doda Recrutiers

doda Recrutiersは日本最大級のスカウト登録会員数を誇り、範囲にこだわらずニーズに合った人材を採用したい、多種多様な人材を集めたい企業に向いています。

登録者の居住区や最終学歴などのプロフィールをはじめ、スキルや保有資格、職務経験や語学力といった職務経歴だけではなく、閲覧履歴や過去3か月の応募の有無など行動範囲まで条件を絞り、ユーザー検索することが可能です。

スカウトメールでは、企業のアピールポイントをアイコンで表示することが出来ます。また一緒に働くメンバーの紹介など、オリジナリティ溢れる機能も付いています。

その他、応募者管理や求人票作成など採用作業全般のサポート、採用支援サポートdoda Assist機能が無料で利用できる他、フォロー体制など、スカウトだけではなく、採用業務へのサポート機能も充実しています。

料金体系:定額料金制(8週間) ライトプラン(面接確約最大400通) 基本利用料80万円~

スカウトを成功させるためのポイント

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スカウトを成功させるためのポイント2点をご紹介します。

・スカウトする目的をハッキリさせよう

スカウトサービスを行っている企業は多数あり、上記でご紹介したのはほんの一部で、企業ごとや利用するサービスごとに違いがあります。

スカウトは、自社が求める人材に直接アプローチでき、マッチする中途採用希望者を採用へ短期間でつなげてくれる方法ですが、料金が高額であること、費用が掛かるポイントにバラツキがあるため、導入前に、どのような目的で中途採用者を採用したいのかをハッキリさせることが重要です。

例えば、複数の人材を雇用しようとしているのに、スカウトメールの最大数が少ない、

専用コンサルトが付き、細かいサポートをしてくれる代わりに、成功報酬額が高額なサポートでは、予定人数を採用するまでに、多大な費用が掛かってしまいます。

自社の課題を見つけ、どんな目的で、どのような人材が欲しいのかをしっかりと見極めましょう。

・欲しい人材には何度かアプローチしてみよう

スカウトを送ったが返事が来ないというのは、珍しいことではありません。

特にハイスペックな中途採用希望者は、現職で働いている人も多い、スカウトメールが他社からも来ているなどの理由で、読んでもらえないこともあります。

そのような場合は、少し時間を置いてから、再度送ってみても良いでしょう。ただし、あまりしつこくなりすぎないように、注意が必要です。

まとめ

今回は、中途採用者向けのスカウトサービスについてご紹介してきました。

売り手市場が続き、人の流動が活発になり、企業が優秀な人材を確保するためには、スカウトという方法に注目が集まりつつあります。

スカウトサービスの利用には、メリットも多いですが、費用負担も考慮しなければなりません。

近年スカウトサービスにも多種多様な種類があり、料金体系もバラつきがあるので、自社の課題と向き合い、マッチするプランやサービスについてしっかりと調べてから利用しましょう。

中途採用のスカウトサービスについて、悩んでいる企業はこの記事を参考にしてみて下さい。

企業が大量採用をするメリット・デメリット 成功させるためにやるべきこととやってはいけないこと

企業が大量採用をするメリット・デメリット 成功させるためにやるべきこととやってはいけないこと

企業が人の募集をする理由はさまざまです。退職者が出たための補充や、新規事業や店舗拡大のためなどの理由が挙げられるでしょう。

求人広告見ていると、社員だけではなく、パートやアルバイトなどでも、大量募集などと書かれている広告を見かけることがあります。

大量採用には、メリット・デメリットがあり、成功するには、採用方法やポイントなどがあります。

今回は、企業が大量採用を行う際、成功に導くために行うべきことについてご紹介いたします。

大量採用とは?

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大量採用とは、文字通り一度の募集で、多くの応募者を採用すること言います。正社員だけではなく、チェーンの飲食店など、パートやアルバイトの求人広告で見かけることもあるでしょう。

そのほかにも、新規事業や店舗拡大といった内容で、一つの広告で、複数の人数を採用することがあります。

大量採用の目安

大量採用と一口にいっても、きちんとした定義があるわけではありませんが、10人以上の人員を一度の採用することを指すことが多いです。

その他に、求人を出した企業の従業員数に対し、採用人数が多い場合に、大量採用と言う言い方をすることもあります。

大量採用を行う理由

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大量採用を行う会社と言いますと、残業時間超過などで、従業員を大切にしないブラック企業というイメージを持たれやすいですが、ネガティブな理由ばかりではありません。

大量採用を行うには、さまざまな理由があります。大きくわけて次の3点があげられるでしょう。

・新規事業拡大のため

新規事業を始めたため、店舗を新しく出店したためなど、企業が発展拡大していく中で、大量に新規社員を採用したいケースもあります。

・離職率が高い職種なため

IT関連やエンジニアなど、職種全体で離職率が高いため、人員確保のために大量に採用する場合があります。

IT関連業務以外でも、建築業、金融業、医療介護業界でも離職率が高い傾向があります。職種では、エンジニアなどの技術職、営業職、介護職などは人の流動が激しいため、大量に雇用する傾向が見られます。

・将来に備え人材育成のため

企業が発展していくためには、人材の確保は重要です。少子高齢化が続く日本では、売り手市場が続き、若い働き手の確保に厳しい状態が続いています。

企業の将来に備え、若い世代の社員を確保し、育てるために新入社員を大量に採用し、教育を行い、育成していくケースもあります。

大量採用を行うメリット・デメリット

大量採用には、メリットばかりではなく、一度の大量採用することによるデメリットもあります。大量採用にともなうメリット・デメリットを見てきましょう。

・メリット

大量採用のメリットとして次の2点があります。

①多様な人材を採用できる

一度の大量の人材を採用すると、多種多様な人材を採用することが出来ます。大勢の人材が集まるということは、色々な能力や経験を持つ人材が集まっているということであり、今後の事業拡大や新規事業展開に、あらゆる角度からアイデアが生まれやすいという事です。

これまでの人と違った考えや能力を持つ人材が集まれば、新しい視点で事業に取り組むことが出来る点や、気が付かなかった課題などに気が付くこともあるでしょう。

また、適材適所という言葉がある通り、多様な人材がいれば、適した場所に配属することが出来ます。

②採用費用を抑えられる

採用業務には、多くの費用と時間が掛かります。一度の採用で大量の人材を採用するので、採用業務のコストを抑えることが出来ます。

採用業務には、応募→書類選考→面接→内定の段階を踏むのが一般的で、採用までに多くの費用を必要とします。例えば求人広告は掲載時に掲載費用が発生しますし、求人サイトを利用すれば、内定決定時には、多額の報酬を支払わなければなりません。

また、会社説明会や面接も、オンラインが主流になってきたとはいえ、ネット環境整備やセキュリティ対策など、一度の採用業務で多くの費用や採用担当者の労力が負担になります。

採用を大量に行うと、採用に関する費用負担や担当者の労力が一度で済むので、コスト削減や業務の効率化につながります。

・デメリット

続いて、大量採用を行ったときのデメリットについて、ご紹介します。

①採用者一人一人に手が回りにくい

採用者一人一人の教育にかけられる時間や人員は限られてしまうため、一度に大量に採用者が出ると手が回りきらず、個々への対応が手薄になってしまいます。

採用者一人一人に対する対応が手薄になってしまうと、コミュニケーション不足を招き、新しい環境で慣れない採用者は、不安を抱えやすくなります。

不安が解消されずにいると、成長できない、正しく評価されないと不満や不信感を感じ、せっかく採用した人が、早期離職という形になりやすくなります。

従業員が大量離職する企業というイメージが付きやすい

大量採用を行っている場合、採用者一人に掛けられる工数が限られてしまうため、新入社員の不安や困りごとに気が付きにくい面があります。

その結果、せっかく採用した人がどんどん退職してしまうと、足りない人員を確保すため、再度募集をすることになります。

上記の事を繰り返すと、求人広告にいつも掲載されている企業ということで、社員を大事にしない会社、社員が定着しにくい会社というイメージが世間に付いてしまい、新規採用がしにくくなったり、会社の評価を落としてしまったりする結果となります。

大量採用を行う時のポイント

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続いて、大量採用を行う時にポイントについてご紹介します。

・希望する人物像を明確にしよう

どのような理由で採用する場合であっても、求める人物像やスキル、能力など、企業が求める人物像などをハッキリさせることが大切です。

例えば、新規オープンの店舗ができ、従業員を募集する場合、明るくハキハキして、顧客とコミュニケーションが取れる人、販売する商品に対する知識が豊富な人、などが考えられるでしょう。

また、IT関係で新規事業のための大量募集であれば、各方面の専門知識やスキルを持っている方がターゲットとなるでしょう。

採用を行う目的と希望する人物像を、しっかりと定めてから募集を行うようにしましょう。

・求人方法を複数検討しよう

一度に大量の人を採用する場合、一つの媒体だけでは、求人が集まらないケースもあります。予定していた人員が確保できなければ、再度広告を出し、人を集めなければなりません。

使用する求人媒体によっては、広告を出すたびに多額の費用が掛かることもあるでしょう。

同じ媒体で求人を出し続けていると、だんだん求人広告を出しても人が集まりにくくなる、従業員が辞めてしまう会社というイメージが付きやすくなり、ますます人が来ないという悪循環に陥りやすくなります。

そのため、求人広告会社を変える、求人サイトを利用する、SNS等で案内を出すなど、求人方法の変更や複数の方法で、試してみましょう。

・求人応募を出すタイミングに注意しよう

採用市場は常に変動しています。採用市場にも波があり、採用が活発な時期、静かな時期があります。

業種にもよりますが、転職者の採用市場が活発な時期は、GW明け~夏のボーナス時期の前、10月頃、年明けの1月~3月上旬頃と言われています。採用活動は、選考や面接の日程調整などがあるため、長期連休前や4月の新入社員の入社時期を避ける傾向があります。

自社が求人広告を出す時期は、同業他社にとっても求人を出しやすい時期でもあり、転職希望者が集まりやすいですが、面接辞退、内定辞退も起こりやすい時期です。

あえて、同業他社が求人を出さない閑散期を狙う、ある程度の面接辞退、内定辞退を覚悟した上で求人を出すなど、採用市場の動向を見ながら、自社に適したタイミングを見計らいましょう。

・採用システムを利用しよう

求人媒体に案内を出し、応募者を待っているだけでは、希望する人物像の人員が集まりにくそうな場合、採用システムを利用し、転職潜在層をスカウトするという方法もあります。

スカウトを自社だけで行うには、相当な手間が掛かるため、サポートしてくれる採用システムを使用するのが便利です。採用システムは、登録している転職潜在層のうち、希望条件にマッチする人材をピックアップしてくれるので、希望する人材にメッセージを送り、採用へと繋げていきます。

メッセージの自動送信をはじめ、面接日の管理機能、その後の採用事務手続きのサポート機能などを備えているシステムも多く、大量採用を考えている場合は、使用を検討してみても良いでしょう。

・採用候補者を日ごろから集めておこう

新規事業を考えており、ある程度の能力やスキルのある人を一定数採用したいと考えても、スキルや能力のある優秀な人材は、他社で働いていたり、自分で会社を立ち上げていたりして、応募を出しても、決まった期限内に大量に集めることは簡単ではありません。

いざという時に備え、交流会などを開き、一定数の優秀な人材と定期的にコンタクトを取り、自社に興味を持ち続けてもらい、ここぞという時に転職へ導く方法です。

日ごろから、優秀な人材を候補者として、定期的に関係を深めて置くことで、事業拡大の際にもスキルと能力を持った人材を、慌てずに集めることが出来ます。

・主婦層を採用しよう

働き方改革や育児法の改正により、出産や育児後も女性が働きやすい社会になってきましたが、保活問題などで退職せざるを得ない、もしくは社員からパートへの身分変更などを、余儀なくされている女性もいらっしゃるでしょう。

育児や介護などで、家庭の事情で会社を辞めざるを得なかった主婦の中には、優秀なスキルを持ちながら、なかなかその能力を発揮できない人材もいます。

そうした主婦層をターゲットにし、求人をかけることで、大量採用につなげるという方法もあります。

大量採用におすすめの検索エンジンをご紹介

大量採用におすすめのサイトをご紹介します。

・Indeed

indeed
画像引用:indeedホームページ

無料で求人掲載が利用でき、応募画面から企業サイトへの移動を簡単に行うことが可能な、

求人検索エンジンです。

求職者は、勤務地と職種を入力するだけで、WEBで公開中されている複数の媒体の求人サイトを、一括で閲覧することができます。会社側は、ユーザー閲覧回数やキーワード検索などで、求職者の動向をデーターで把握しやすくなっています。

indeedのホームページはこちら >>

・求人ボックス

求人ボックス
画像引用:求人ボックスホームページ

株式会社カカクコムが2015年にスタートした求人検索エンジンです。Indeedと同様、無料でWEB上に掲載されている求人情報を自動で表示してくれる検索エンジンです。こだわり検索機能があり、無料で求人ボックス内に求人情報を投稿することも可能ですし、有料で企業の採用ページを公開することも可能です。

求人ボックスのホームページはこちら >>

まとめ

今回は、大量採用に関するメリット・デメリット、ポイントや適した採用方法などについてご紹介してきました。

大量採用は、多様な人材を雇用できる、コストを抑えられえるといったメリットがある反面、応募者への対応や、採用者への対応が希薄になりやすい、社員が離職しやすい企業イメージが付くなどのデメリットがあります。

大量採用を行うには、敵した採用方法を取り入れるなどの工夫をするほか、タイミングに注意する、採用システムサービスを利用するなど、ポイントを押さえ、効率的に行う必要があります。

大量採用を検討している企業は、この記事を読んで参考にしてみてください。

【人事採用担当者必見!】候補者の面接辞退やドタキャンを防止・回避するために必要な改善策

候補者の面接辞退やドタキャンを防止・回避するために必要な改善策

採用活動で担当者を悩ませることの一つに、候補者の面接直前でのキャンセルや、無断欠席があります。

候補者の直前でのキャンセルや無断欠席はなぜ起こるのか、回避するために有効な対策はあるのでしょうか。

今回は、こうした状況を防ぐために必要な対策についてご紹介いたします。

面接辞退や内定辞退の動向

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面接辞退や内定辞退は今に始まったことではありません。リクルートが運営する就職研究団体である就職みらい研究所の調査によりますと、大学生の新卒内定辞退率は2022年5月1日時点で38.2%でした。

同調査の新卒内定辞退率は、2021年5月1日時点は27.9%、2020年5月1日時点は25.6%という結果となっています。

2022年と比べて、2020年や2021年の数字が低い理由として、コロナ渦による影響が考えられますが、その他に少子化のため、売り手市場が続いており、求職者がよりよい条件を求めるため、内定辞退や面接辞退となっている状況が考えられます。

ドタキャンはなぜ起こる?

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面接辞退は、求職者の理由で起こっている場合と、企業が原因で辞退している場合があります。

求職者が理由の場合、求職者が他の企業から内定が出た、志望順位の高い企業の面接と時間がかぶってしまったというような理由が多くなっています。

企業が原因で辞退している場合では、口コミの評判が良くない、応募時の電話対応が悪かった、メールの返事が遅いなどが辞退の理由として挙げられています。

数日前あれば、企業としてもある程度予測し、体制が整えられるものの、特に採用担当者を悩ませるのが、一定の割合で起こる直前でのキャンセル、いわゆるドタキャンや無断欠席です。

ではなぜドタキャンや無断欠席が発生するのか、その理由を見ていきましょう。

企業側による理由

企業側の対応に問題があり、候補者の士気が下がりドタキャンや無断欠席となるケースです。

・電話やメールなどの対応が遅かった

候補者といきなり面接とはならず、電話やメールなどで少なくとも1回は、日時のやり取りを行うでしょう。

採用活動中は、多くの応募が来るため、採用担当者は、候補者の対応に追われます。採用業務に携われる人数が少なければ、必然的に候補者を待たせてしまうことになります。

採用担当者にメッセージを送っても数日連絡がこない、電話しても担当者が不在ばかりで、コールバックも遅いとなれば、候補者の気持ちは離れてしまうでしょう。

そのほかにも、メールや電話時の対応が横柄であったり、くだけ過ぎたりすると候補者に不快な印象を与えてしまう可能性があります。

・口コミやSNS等で良くない評判が出た

就活適齢期と呼ばれるZ世代や、少し年上のY世代は、ネット社会と呼ばれる中で育っています。Z世代やY世代は、買い物や資格取得の場でも、自分が行動に移す前にまずネットで調べ、口コミや評価を見て判断をします。

就活でも同様に、応募前やスカウトを受けた企業について、求人サイトの口コミやSNS等でどのような評判なのか事前に調べます。

口コミや評価を調べた結果、良くない情報や評価が悪い場合、面接直前でも候補者がドタキャンをすることが考えられます。

・スカウトメールがテンプレートで不安に感じた

スカウトを行っている企業で、ダイレクトスカウトサービスや採用業務ソフトを利用している場合、候補者に送付されるメールがテンプレートの内容のままになっていないでしょうか。

採用ソフトやアプリ等のテンプレート、メールの自動送信機能を利用したメッセージは、送る方としては楽なのですが、受け取り手としては、機械的で冷たく感じ、印象が悪くなったり、記憶に残りにくかったりする傾向が見られます。

その結果、面接日時を忘れてしまい、無断欠席やドタキャンにつながってしまいます。

・質問や連絡への対応が不誠実であった

応募時やスカウト後に、質問等で候補者が企業へ連絡を入れた際、対応した人の対応が悪かったり、採用担当者の態度が横柄であったりした場合などで、企業の印象が悪くなることがあります。

その他にも、メールの返信が遅い、質問に対する回答が来ないなど、対応に問題があると、候補者側からも不誠実な対応をされることになります。

応募者側の理由

次に応募者側の理由で、ドタキャンとなるケースです。体調不良や交通機関の遅れ、オンラインの場合では通信障害など、やむをえない場合もあるでしょう。

ただし、次にあげる理由は、ある程度対策を取ることで、ドタキャンを減らすことが可能と考えられる理由です。

・スカウトが来たが、希望とは異なると判断したため、辞退

スカウトが来たものの、希望していた職種とは若干差がある、職場環境が自分とは合わないと感じた、待遇や勤務条件が合致しないなどの理由で、面接辞退となるケースです。

企業側が採用を強く希望していても、候補者の熱意が低い場合、悩んだ挙句ドタキャンで辞退してしまう結果になります。

ドタキャンを防ぐには、選考前にオンラインなどで職場環境を掲載する、交流会などで現場職員と候補者が事前に交流し、職場の様子や業務内容についてある程度オープンにするなどの対策で、ある程ドタキャン率を低下させることは出来るかもしれません。

・応募者の気持ちが薄れた

就職活動や転職活動を行っていく中で、いくつかの企業を受けているうちに、応募者自身の気持ちに変化が生じ、辞退となるケースです。

例えば、将来就きたい仕事に迷いがあり、他の職種に興味が移った、首都圏での就職を希望していたが、地元で就職したい気持ちが湧いてきたといったところでしょう。

・志望度の高い企業から選考通過、内定通知が来た

転職活動や就職活動では、複数の企業を同時期に受けるのが一般的です。そのため、志望度の高い他社の選考通過や内定が出てしまうと、他の企業は直前でもキャンセルということになってしまいます。

中途採用者だけではなく、新卒者も通年採用を導入する企業が増えるなど、活発化している採用市場ですが、採用活動にはある程度波があり、人員募集が活発になる時期と閑散期に分かれることがあります。

そのため、市場全体で採用活動が活発な時期は、人員も集まりやすいですが、直前で面接辞退となる割合も多くなります。

面接辞退にならないための対策5選

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ここまで、なぜ候補者が、ドタキャンで面接辞退や内定辞退という行動を取るという理由について、見てきました。すべてのキャンセルを防ぐことは難しいですが、対策を取ることである程度防ぐことが期待できます。

次の記事を参考に、出来ることから始めていきましょう。

・候補者の対応はスピーディに行う

優秀な候補者は、他の企業からも書類選考を通過し、面接を待っているかもしれません。自社にマッチすると感じた候補者には、出来るだけスピーディに面接を行いましょう。

採用へつなげたいと感じた候補者には、次の面接日程の具体的な日時を出来るだけ早く抑えてしまいます。

そうすることで、企業が自分に興味をもってくれている熱意が候補者に伝わりやすくなりますし、他の企業の内定が決まる前に、採用へと導くことが出来ます。

・誠実な対応を心がけよう

候補者には、会社説明会や交流会などで対面する時および電話対応などでも、誠実で丁寧な対応を心がけましょう。

採用後に働き方や職場環境など、会社に興味が強いほど、候補者から応募前に質問等が多く出てくるかもしれません。中には回答が難しい、現段階では答えにくい質問が来ることもあるでしょう。

そのような場合でも、回答を避けるのでなく、現段階で伝えられる範囲で誠実に答えるようにします。

将来ドタキャンした候補者が、取引先や顧客となるなど、何らかの繋がりが出来る可能性も覚えておきましょう。

・応募から採用までの流れをスムーズに行おう

応募から採用まで、例年の採用活動の流れはスムーズに行われていますでしょうか。新卒採用であれば、エントリーから始まり、書類選考や複数回の面接など、ある程度時間を掛けて選考を行うでしょう。ただし、中途採用であれば、応募から書類選考、面接までの日程はスムーズに行わなければなりません。

なぜなら、中途採用者は、生活のため転職活動を行っていること、現職であれば仕事とのスケジュール管理が大変であるためです。

選考や面接までの流れが途切れ途切れになると、候補者と予定が合わなくなったり、途中で不信感を持たれたりする可能性があります。

採用業務の流れが滞りなく行えるように、日ごろからしっかりと計画を立てることが大切です。

・情報には一貫性を持たせよう

候補者は、これから働く環境を知るために、企業㏋や求人サイト、SNSなどあらゆる角度から企業についての情報を集めます。

ところが、自社㏋と求人サイトに掲載されている情報が違っていたり、Twitterなどに、掲載されていない企業情報が流れたりすると、候補者に不信感が生じ、結果的にドタキャンに繋がってしまう可能性があります。

企業からしてみれば、課題点や問題点は、出来るだけ外部へ発信を控えたいと感じるかもしれません。ですが、候補者は、事前に自分が働く会社の情報を出来るだけ知っておきたいと考えるのが、自然でしょう。

企業の課題や弱い面も出来る範囲で包み隠さず公開する、表やグラフの値は正しい数字を掲載することで、内容に一貫性が生まれ、候補者からの信頼が生まれることになります。

信頼できる情報発信を続けていくことで、周囲からの評価も上がり、候補者はドタキャンなどの不誠実な事はしにくくなります。

・企業を認知してもらう取り組みを行う

企業の認知度が低いと、候補者からドタキャンといったぞんざいな扱いをされてしまいがちです。

就職活動、転職活動は複数の企業に同時に応募することが多いため、あまり知らない企業になんとなく応募したら、選考が通り、面接になってしまったという候補者もいるでしょう。

自社の認知度が低いと感じている場合、まずは、交流会やイベント等を開き、自社の認知度を上げファンを増やして行きましょう。

今すぐできる面接辞退を防ぐ3選

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企業がドタキャンを防ぐ方法のうち、すぐに対応できる方法をまとめました。

・面接日時をリマインドしよう

面接のドタキャンや無断欠席の理由として、うっかり忘れてしまったという場合もめずらしくありません。

忘れてしまうことを防止する、自社への入社意欲が変わっていないか確認する意味を込めて、3日前、前日などにあらためて面接日時について、メールなどでリマインドすると良いでしょう。

・面接可能な日時の幅を広げる

求人案内を出した直後は、応募者が大勢集まるため、面接が殺到しがちです。候補者が、やむをえず希望しない日時に面接予定を入れたが、直前で用事が出来たり、面倒になったりしてドタキャンしてしまうケースです。

求人案内を出した後は、出来るだけ面接日時の幅を持たせる、応募条件を明確にし、候補者を絞る質問等を簡潔にし、一人当たりの面接時間を短縮するなどの対策が考えられるでしょう。

・候補者に連絡可能な日時を尋ねる

候補者にあらかじめ連絡可能な日時を確認しておく方法です。

候補者が都合の良い時間を聞いておけば、連絡の行き違いがなく、スムーズに連絡を取り合うことが出来るため、無断欠席やドタキャンとなることが少なくなります。

応募時などに、無理のない範囲で、連絡可能な日時を尋ねておきましょう。

まとめ

今回は、候補者が面接辞退やドタキャンをする理由や、防止する改善策についてご紹介してきました。

ドタキャンや無断欠席は、どのような場面でも避けるべきマナーですが、売り手市場と呼ばれる中、求職者がよりよい条件を求めて就職活動・転職活動を行うことで、起こっています。

企業側による理由、求職者側の理由、どちらの理由も考えられ、求職者の急な傷病など防げない場合もありますが、日時のリマインドを行う、丁寧で誠実な対応を心がけるなど、企業の努力で防げる対策が数多くあります。

候補者のドタキャンや無断欠席に悩む企業は、この記事を読んで参考にしてみてくださいね。

WEB面接ツールのおすすめは?目的別に機能や費用を徹底比較

WEB面接ツールのおすすめは?目的別に機能や費用を徹底比較

売り手市場が続く中、採用方法は多様化し、WEB上で面接を行う企業も増加傾向にあります。WEB面接を行うには面接機能を備えたツールが必要で、各企業からあらゆる商品が販売されています。

WEB面接機能には、各サービスにより、機能やコストに違いがあるため、自社の目的に合った物を選択する必要があります。

今回は、目的に応じたWEB面接ツールの選び方、機能やコスト面などについてご紹介します。

WEB面接ツールの主な機能

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WEB面接ツールには、オンライン上で面接が行えるだけでなく、面接をより効率的に行えるような便利な機能がついています。

それぞれの機能について見ていきましょう。

・録画面接機能

録画面接機能とは、企業があらかじめ用意した質問に対し、求職者が回答を録画し、提出する機能です。

企業側は、録画内容から人物像などを想像することが出来、求職者にとっても自分の都合の良い時間に動画撮影をして提出することが出来るため、便利な機能と言えるでしょう。

また録画した内容を、複数の担当者が閲覧できるため、後日担当者の都合の良いときに、録画された内容を閲覧し、選考に参加することも可能になります。

・管理機能

採用活動は、日程調整やスケジュール調整、求職者情報など、多くの管理業務を必要とします。WEB面接管理ツールには、こうした採用に関する作業を効率よく行えるようサポートする管理機能が備わっているタイプのものもあります。

管理機能には、Excelでの一括面接登録機能や面接日程表などのほか、応募者に送付するメールのテンプレートや自動送信機能、エントリーシート管理や評価など、面接に関する書類の管理をまとめて行えるよう、多くの機能があります。

・資料共有機能

面接を行う前に、必要な資料をダウンロードして閲覧したり、面接中に資料を共有したりすることが出来る機能です。

面接時に、求職者と共に、画面上の資料を閲覧しながら行えるため、情報を共有しながらスムーズに面接を行う事が可能になります。

・メモ機能

面接中の内容をメモし、記録として残せる機能です。そのほか、面接中に求職者の評価が可能な機能もあります。

・チャット機能

チャット機能とは、リアルタイムで参加者同士がメッセージのやり取りを行う事が出来る機能です。

チャット機能付きのWEB面接では、面接を行いながら、リアルタイムでメッセージのやり取りを行うことが可能です。

グループでWEB面接を行う際にも、チャット機能を利用すれば、参加者同士のメッセージのやり取りを、画面上で行う事が出来ます。

WEB面接の目的

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WEB面接を利用するには、会社によりそれぞれ目的があるでしょう。どのような目的をもっているかにより、必要な機能が違ってきます。

導入を考えた際には、自社がWEB面接を行う目的をハッキリさせましょう。ここでは、WEB面接を導入する目的としてよくあるパターンをまとめました。

・面接活動の迅速化

採用活動は、企業にとっては労働力の確保、求職者にとっては生活のためであり、どちらもスピーディに合否の判断を出したい活動です。

面接は、書類選考を行ったのち、応募者すべてに合否について電話やメール等をし、日程調整、面接会場を確保など、忙しい作業が続きます。

応募から面接まで時間が掛かりすぎると、応募者の興味が他社へ移ってしまうリスクもあり、採用の迅速化を目指すため、素早く応募者と接触する必要があります。

・時間的な負担の軽減

対面方式の面接は、応募者が会社もしくは会社指定の場所へ出向く必要があり、日程調整を必要とします。

面接場所が遠い場合、移動に掛かる時間を考えると、面接を行うまでに日程を調整することもあり、あまり間が空いてしまうと、求職者の意欲が低下し面接辞退となる、他社から内定が出てしまうなどの可能性も捨てきれません。

WEB面接を導入することで、面接者も求職者も面接場所への移動に掛かる負担がなくなり、面接の都合が付けやすくなります。

また、移動に掛かる身体的な負担やコストの負担が少なくなる分、面接中のパフォーマンスの向上が見込めます。

・採用活動のシステム化

WEB面接ツールを使い、採用活動をシステム化することもできます。採用活動は、日程調整や応募者管理、面接、選考および合否の連絡、内定後のフォローなど多岐に渡ります。

例えば、応募者情報をデーター化し、SPI結果との連携をすれば情報をシステム化することが出来、今後も採用活動や社員教育にも役立ちます。

・面接官の育成

面接の録画機能は、求職者の選考に利用するだけではありません。面接画面を企業内で共有し、後からチェックすることで、面接状況の確認も行うこともできます。

また、録画面接に加え、チャットやメモなどを見なおすことで、面接内容全体やWEB面接ツールの活用状況を把握することも可能です。

面接官の質問は適切だったか、対応に問題がなかったかなど、面接を振り返ることにより、面接官のOJTにも役立ちます。

WEB面接機能を選ぶポイント

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WEB面接には、便利は機能がありますが、せっかく導入しても利用しない機能があったり、反対に必要な機能がついていなかったりすれば、他のツールを使用する必要が出てしまい、不便です。

WEB面接を選ぶには、次のポイントを念頭に置いて選びましょう。

・自社に必要な機能があること

第一に、自社に必要な機能がすべて備わっているサービスを導入することです。それには、まず、自社に足りない点、改善したい点を洗い出します。

自社に必要なサービスがハッキリしない時や、改善したい範囲があいまいな場合、まずは、無料で簡単に始められるZoomなどツールを導入してみるのも良いでしょう。

簡単に始められるツールを活用してみて、自社の目的が定まったら、次に各社から資料請求をしてみましょう。

・品質に問題がないこと

WEB面接では、画面上で判断するため、音源や画像の状態が良好であることが重要です。そのため、画面がハッキリと映るか、音声に問題がないか、導入前のお試し期間などで確認しましょう。

次に作動確認も大切です。すでに使用しているソフトとの連携など、全体的な機能や動作に支障がないか確認も行いましょう。

・コストが適切であること

自社に必要な機能が備わっており、品質が良好であっても、費用負担が大きすぎると、使い続けることが困難です。

WEB面接と一口にいっても、月額制や人数制など、料金体系もコースによって異なります。

費用が高額になりすぎるのであれば、同じ会社の他のコースも確認する、オプションの部分や削る、他社も検討するなど、長期間使い続けられるようコスト面もしっかり確認しましょう。

WEB面接おすすめツール6選

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WEB面接におすすめのツール6選をご紹介します。特徴やメリット・デメリットをしっかり確認したうえで、導入を検討してみてください。

・Zoom

1人対1人ならば時間無制限、3人以上でも40分までは無料で利用できるオンラインツールです。スマホならアプリのダウンロード、PCからでもURLし、簡単なコードを入力するだけで利用できます。まずは気軽にWEB面接を導入してみたい場合に向いています。

複数の人数で長時間利用したい場合でも、有料で利用できるサービスがあり、利用状況に応じた使い方が選択できます。

メリット

事前準備は必要なく、専用のURLやアプリを使用することで、簡単にアクセスできるため、PCでもスマホでも手軽に利用できます。

接続環境も良く、音声や画像のも安定しており、参加者同士、画面の共有機能も簡単に行えるため、幅広い方にWEB面接を実施することが可能です。

デメリット

チャットなどのメッセージ機能がないため、事前にメッセージを送りたい場合、他のツールを使う必要があります。

また、特化型のサービスため、他のツールとの連携も難しいでしょう。アクセスが簡単に行える分、セキュリティ面で不安も面があり、情報流失のリスクがあるため、注意が必要です。

・Microsoft Teams

マイクロソフト社が提供するビジネス用のチャットツールです。無料で250人もの人と同時に接続が可能なうえ、チャット機能や、通話やビデオ会議する機能が備わっています。

Office365とも連携されているので、WordやExcelとも連携が可能です。また翻訳機能やSkype for businessとの互換性もあり、会議やチャットなども可能です。

メリット

マイクロソフト社が提供しているサービスなので、WordやPowerPoint、Excelといった同社の製品との連携がスムーズに行うことが可能で、タスク管理も楽に行うことが出来ます。

また、WEB会議の文字起こし機能があるため、WEB面接を行った際にも文字起こし機能を使い、簡単に議事録が作成できます。

デメリット

マイクロソフト社が提供しているサービスであるため、Appleなど他の製品を利用している企業には、連携が難しく、不便に感じるでしょう。

また、過去のメッセージや記録は保存されていますが、探しにくいといったデメリットがあります。

・harutaka

企業から応募者にURLを送り、応募者はURLをクリックするだけで、WEB面接がスタート出来るツールです。

動画録画機能でエントリー動画を応募者に送ってもらう事や、録画可能なライブ面接などが出来ることが特徴です。

採用管理システムと連携することが出来、ライブ面接の文字起こしや分析機能がついており、面接をより効率的に行うことが可能です。

メリット

エントリーを動画で行うことで、書類選考では把握出来ない、人柄などを把握することが出来ます。

さらに導入から運用まで専用の担当者がついてくれます。

また、ライブ面接の内容を動画にし、保存することが出来るので、管理者や採用担当者など複数の目で求職者の様子を確認するができ、さらにAIを使った機能で、マッチ度を分析することが可能です。

デメリット

料金体系や具体的な使用方法などの情報が少なく、資料請求が必要です。導入を検討している企業は、まずは相談や資料請求をしてみましょう。

・SOKUMEN

毎月一定の月額(月額19800円/税込21780円)を支払えば、面接回数や人数、面接IDが無制限で利用できるため、低コストでWEB面接をスタートさせたい企業にむいています。(料金は2022年12月現在)

面接用URLを応募者へ送付し、応募者がURLをクリックするだけで、WEB面接を開始することが出来ます。

スケジュール管理機能や動画共有など、採用をサポートするさまざまな標準機能のほか、背景フィルター機能や、オプションで内定承諾後の雇用契約や派遣登録までWEBで行える電子サイン機能があります。

メリット

面接回数や面接人数、面接IDが一定の料金を支払うだけで、無制限で利用できるので、コスト管理がしやすく、メリットがあります。

多様なサポート機能で、採用業務の効率化を助けます。

デメリット

定額料金が安い分、画面が時折荒くなる、動きがスムーズでない、同時に2拠点での面接が出来ない、オプション料金が高いなど、デメリットが報告されています。

・BioGraph

シンプルで使いやすいのがこちらの製品の特徴です。ライブ面接やスケジュール管理などをはじめ、エントリーシート回収機能、一括面談予約など、機能により多彩なプランがあります。

メリット

日程調整から面談までノンストップで行うことが可能です。

オプションで、企業が用意した質問に、応募者が録画で解答し提出する録画動画選考が利用できます。

デメリット

トライアル中やプランによっては(ミニマムプラン)の場合は、応募者に専用アプリを入れてもらう必要があり、応募者にとっては、負担に感じられるかもしれません。

・インタビューメーカー

2700社以上に導入実績のあるWEB面接システムです。企業からの質問に応募者が動画で解答し、提出する動画選考を取り入れています。

メリット

導入から運用まで専用のコンサルタントのフォローを受けることが出来るので、WEB面接を初めて導入する企業や、導入に不安がある企業には心強いでしょう。

デメリット

料金がやや高い、契約単位が12か月以上であるという点がデメリットとして挙げられます。

まとめ

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今回は、WEB面接の基本的な機能や、導入の目的やポイント、おすすめのツールについてご紹介してきました。

WEB面接ツールは、面接だけではなく、採用に関わる作業を効率的に行えるようさまざまな機能を備えているので、目的を定めサービスを選択すると、良いでしょう。

WEB面接ツールの導入に迷っている企業は、どのサービスを導入するか、この記事を参考にしてみてください。

カジュアル面談を実地するポイント 面接との違いを意識すれば効果的な採用を実現

カジュアル面談を実地するポイント 面接との違いを意識すれば効果的な採用を実現

本格的な面接の前に、ラフな雰囲気の中で面談を行う、カジュアル面談が注目を集めています。

カジュアル面談という言葉は聞いたことがあっても、進め方や準備の仕方が分からない、実施してみたが、効果が出ているのか分からない、という悩みを持つ企業もいらっしゃるのではないでしょうか。

今回は、カジュアル面談の進め方とポイント、面接との違いを意識した効果的な方法をご紹介いたします。

カジュアル面談とは

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カジュアル面談とは、企業と参加者がリラックスした雰囲気の中、お互いの疑問点や聞きたいことについて話し合い、理解する目的のために行われます。

企業によっては、本格的な面接の前段階や、いずれ転職を検討したいと考えている優秀な人材に、自社について興味を持ってもらうための方法として、使われることもあります。

会社の担当者が一方的に説明する会社説明会や、合否を決める面接とは違い、企業と参加者が話し合い、理解を深めるために開催されます。

カジュアル面談と面接との違い

カジュアル面談と面接の違いについて、まとめました。

・合否の決定を行わない

まず、カジュアル面談と面接が大きな違いとして挙げられるのは、カジュアル面接は、合否を決めるために開催される場ではない点です。

カジュアル面談は、参加者を選考するのではなく、まずは参加者に企業について興味を持ってもらい、いずれは自社にマッチする人材を採用につなげたい、というゴールを目指してします。

参加者たちは、会社についてある程度知っていても、就活生や転職希望者のように、会社について詳しく調べているわけではありません。

カジュアル面接は、第一段階として、企業をアピールし、参加者に興味を持ってもらうために行います。

・オフィスカジュアルな服装で行う

選考を伴う面接時では、服装も大切は要素となるので、スーツやワンピースなどで行く方が多いでしょう。

ところが、カジュアル面談は、スーツやワンピースなどの整った格好をする必要はありません。

あまりラフすぎる格好はカジュアル面接でも、NGの場合もありますが、オフィスカジュアルの恰好であれば問題ありません。

開催場所は、会社の会議室や小さなカフェで行われる場合や、近年ではオンラインで行われることも多くなりました。

ビジネスマナーを心がけた服装で、参加者が素の状態で参加できるほうが、踏み込んだ意見交換につながりやすくなるでしょう。

・履歴書や職務経歴書など選考基準となるものは持参しない

カジュアル面談は、選考の場ではないので、履歴や職歴などを紹介しあう場所ではありません。

そのため、基本的には、履歴書や職務経歴書などの、これまでの経歴が分かるような書類は、不要です。参加者が職場の雰囲気や不安に感じていることなどを、ざっくばらんに、しっかりと企業の担当者に対して、質問できるような会場づくりになるようにしましょう。

カジュアル面接の目的・メリットとは

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カジュアル面接は、近年さまざまな企業で注目されています。例えば認知度の低い企業が企業の認知度を上げるためや、成長が著しいデジタル分野など、慢性的な人で不足に悩む企業が、優秀な人材を獲得する目的で利用しています。

それでは、カジュアル面接の目的・メリットについて詳しく見ていきましょう。

・志望度の低い就活生や転職潜在層へ認知度を上げる

中小企業の中には、知られていないだけで、優良な企業も数多く存在しています。こうした中小企業が日本企業のほとんどを占め、日本経済を支えています。

ところが、知名度が低いという理由から、一般的な大手求人サイトに掲載しても、あまり求職者が集まりにくいという問題があります。

そのため、カジュアル面談という形を取り、就活生や現職中の転職潜在層などに、企業の事業展開や企業の雰囲気など、まずは会社について知ってもらう事を目的としています。

・優秀な人材への宣伝につながる

優秀な人材は、現職者であることが多く、忙しさを理由に現職に不満があっても、積極的に転職活動を行っていない場合も少なくありません。

特にITエンジニアやWEB関連などは、優秀な人材は転職活動の表面には出てこないため、企業側が積極的に宣伝やスカウトを行わなければ、接触することは難しいでしょう。

すぐに転職へと結びつかなくても、優秀な人材と接点を持ち、交流を持ち続けることで、いずれ採用へとつながる可能性もあるため、大切な宣伝の場にもなります。

・入社後のミスマッチを防ぐ

せっかく、費用と時間をかけて採用活動を行っても、求職者と企業が理解しあえていない状態で採用となると、入社後に職場環境になじめなかったり、能力を十分生かせなかったりして、早期退職に繋がりかねません。

カジュアル面談では、企業も参加者もお互い疑問や質問等を気軽にし合い、お互いの理解を深めていきます。

面談の場で、お互い理解を深め、疑問点や不安な点を解消することで、入社後のミスマッチを防ぎます。

カジュアル面談を行う際のポイント

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カジュアル面談をスムーズに行うには、いくつかのポイントがあります。準備とポイントをしっかりと押さえ、カジュアル面談を成功させましょう。

・事前に会社情報を参加者へ案内しておく

カジュアル面談は、企業と参加者がお互いを理解するために交流が行われる会ですが、時間には限りがあります。

参加者が知りたいのは、職場環境や募集する職種、今後のビジョンなど、社員のリアルな声でしょう。

中身の濃い面談にするためには、パンフレットや会社㏋を見れば分かるような情報は、あらかじめ参加者に知らせて置き、限られた時間の中で、有意義な面談会となるような工夫が必要です。

・現場社員が同席する

参加者は、入社後に実際に働くイメージを求めています。そのため、現場社員が同席したほうが、現場の声を直接参加者に届けられますし、参加者も現場の様子について直接知ることが出来るため、メリットのある方法です。

現場社員から、職場環境のことや業務内容についてアピールし、応募者に直接自社の魅力について、説明するようにしましょう。

その際、自社で活躍している人物、求められる企業風土などを交えて話すと、参加者の理解が深まり、ミスマッチを防ぐことに繋がります。

・応募者への質問を用意する

カジュアル面談は、リラックスした雰囲気の中で行われる面談ですが、ただ、参加者と企業が雑談して終わってしまっては、意味がありません。

面接のように志望動機やスキルなどを堅苦しく聞く必要はありませんが、次のような質問を参加者に用意しておくと、良いかもしれません。

【質問例】

・カジュアル面談に参加した理由
・企業を選ぶ基準や価値観
・これまでのスキル
・転職活動の様子

カジュアル面談に参加した理由や、企業を選ぶ際の基準や価値観、転職を考えている理由など、落ち着いた雰囲気の中で、スムーズに質問が出来ると面談にメリハリが出るでしょう。

・会社のアピールポイントを準備しておく

カジュアル面談の参加者は、転職希望者や就職希望者のように、企業のことを詳しく知りません。

そのため、事業展開や会社の雰囲気などを、アピールポイントを準備し、参加者に印象付けましょう。

事前に会社㏋やパンフレットを送付し、事前に読めば分かる知識を持っておいてもらえると時短になります。

あまり会社のアピールに時間を取られていても、そのあとの質問や相談の時間が削られてしまうので、面談でしか伝えられないことを重点的に伝えるようにしましょう。

カジュアル面談の流れ

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カジュアル面談のおおよその流れについてご紹介します。

・自己紹介(アイスブレイクタイムも兼ねる)

面談のスタートは、参加者も緊張をしているので、緊張をほぐすために、簡単な自己紹介を行いましょう。

自己紹介の場面は、場が和みやすく、話しやすい雰囲気にするため、アイスブレイクタイムを取りいれます。

アイスブレイクタイムには、簡単なクイズや雑談などを行い、参加者がリラックスした状態で発言しやすい雰囲気を作りましょう。

・面談の趣旨を改めて説明する

自己紹介が終わり、会場内が落ち着いたら、今回の面談の趣旨について改めて参加者に説明をします。

合否を決める選考ではないこと、企業と参加者の相互理解の場所であることをしっかりと説明します。

面談では、企業が行っている事や環境について知ってもらいたいこと、ざっくばらんに業務内容や企業について思っている事、感じている事、不安に感じている事についてどんどん発言してほしいことを説明しましょう。

途中、あまり発言していない参加者には、さりげなく発言を促す、発言が長い参加者には、他の参加者へ話を振るなどして、皆が発言しやすい雰囲気にします。

・会社説明

自己紹介やアイスブレイクのあとは、簡単に事業やサービスや企業規模、各組織の役割など会社全体の説明を行います。その後、現場社員からのリアルな職場環境や、1日の生活の流れなどを紹介し、実際に採用となった時の生活について、説明してもらうのも良いでしょう。

・参加者へヒアリング

一通り、会社の説明が終わったら、続いて企業からも、参加者へもヒアリングを行います。

参加者がカジュアル面談に参加しようと思った動機、転職活動の動向と共に、自社について感じていたこと、などを聞いてみるといいでしょう。

その他にも、質問タイムなどを設け、参加者が疑問に思っていること、不安に思っていることを発言してもらいましょう。

・質問への回答や自社をアピールする

質問タイムで各種いろいろな質問が集まったら、質問に対する回答する共に、自社の強みや今後の事業展開について話をし、会社をアピールします。

・次のステップについて案内する

会社のアピールや質問などが落ち着いてきたら、時間の終盤には、次のステップについて案内をしましょう。

次の選考手順や案内の方法などの説明を行い、ぜひ選考まで進んで欲しいと感じる参加者には、直接その場で正式に選考案内を出すなど、積極的にスピーディに進めていきましょう。

カジュアル面接を行う際の注意点

カジュアル面接には、参加者との交流を深め、効率的な採用活動につながりやすくなるメリットがありますが、次の注意点を忘れずに行う必要があります。

・改めて選考の場ではないことを意識する

カジュアル面談は、選考を行うための場所ではありません。そのため、質問内容が選考と捉えられかねない質問や行わないよう注意が必要です。

カジュアル面談は、企業に興味を持ってもらう事、参加者と企業がお互いを理解することを目的としています。

本来の趣旨から外れ、選考と勘違いされるような発言をしてしまうと、本来の参会者と企業との相互理解という趣旨から外れてしまい、企業の信頼を損なってしまいます。

参加者に問いかける場合は、あくまでも「質問」の範疇で行いましょう。

・適切に企業の情報を伝えよう

せっかくカジュアル面談を行うからには、参会者に企業のことをアピールしたいと考えるのは自然のことです。

ただし、会社の説明は正しく適切な情報を伝える必要があります。そのためにも現場社員が参加し、現場の情報を正しく伝えることが重要です。

カジュアル面談は、採用手段の一つではありますが、同時に会社の宣伝の場でもあります。情報は正しく伝え、誠実な対応を心がけましょう。

まとめ

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今回は、カジュアル面談のポイントや流れ、面接との違いについてご紹介してきました。

カジュアル面談は、広く会社を知ってもらい、参加者と企業がお互いを理解し合い、マッチする人材に出会うための場でもあります。

一方的な会社アピールの場にならないよう、また選考と勘違いされかねない質問等は行わないように注意し、有意義な交流の場となるような心がけが必要です。

カジュアル面談の導入を検討している企業や、カジュアル面談で思うような結果が出ずに悩んでいる企業は、この記事を参考にしてみてください。